国立がん研究センター予防研究部 | 多目的コホート研究(JPHC Study) | RSS
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国立がん研究センター予防研究部 多目的コホート研究(JPHC Study)の更新情報を掲載しています。
2023-09-13T17:55:00+09:00
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全国がん登録情報の利用
https://epi.ncc.go.jp/jphc/820/8389.html
全国がん登録情報を利用して、研究に参加してくださった方のがん罹患を把握します
こちらのページは、がん登録等の推進に関する法律(平成25年法律第111号)に規定する、調査研究を行う者が講ずる同意代替措置に関する指針(厚生労働省告示第471号)に基づき、全国がん登録情報を利用するにあたり、研究対象者の皆様に情報公開を行うものです。
指針に基づいて、以下の(1)~(6)について情報を公開いたします。こちらのページに関することでご不明な点がありましたら、(5)に記載されている連絡先に、ご連絡下さい。
(1)調査研究対象者の範囲、調査研究の目的、全国がん登録情報等の提供を受けることその他の調査研究の概要に関すること
調査研究対象者の範囲
平成元(1989)年度において、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部(旧石川)、葛飾区(旧東京都葛飾)の各保健所管内在住のその当時40-59歳だった約6万人(コホートⅠ)、および、平成4年(1992)度において、茨城県水戸(旧笠間)、新潟県長岡(旧柏崎)、高知県中央東(旧土佐山田)、長崎県上五島(旧有川)、沖縄県宮古、大阪府吹田の各保健所管内在住のその当時40-69歳だった約8万人(コホートⅡ)の多目的コホート研究(JPHC Study)に参加された合計約14万人です。
調査研究の目的及び全国がん登録情報の提供を受けることについて
本研究では、調査データから得られる情報と「追跡調査」から得られる死亡や疾病罹患との関連について、匿名化した集団として解析し、生活習慣病における予防要因・危険要因を明らかにすることを目的としています。
そのためには、「追跡調査」により研究に参加してくださった方々の健康状態を把握する必要があります。研究にご参加いただくときに、健康状態を把握するため、住民票の閲覧、病院への照会、がん登録情報の入手が必要であることについて、ご説明させていただき、また、お手紙をお送りするなどして、研究にご協力いただいています。
(https://epi.ncc.go.jp/files/01_jphc/201309E59089E697A5E6A188E58685E78AB6_E69C80E7B582E.pdf)
このたび、平成28(2016)年から、がん登録情報の入手のために「全国がん登録等の推進に関する法律」に基づいて登録されている「全国がん登録」情報を利用したいと考えています。
「全国がん登録」とは、日本でがんと診断されたすべての人のデータを、国で1つにまとめて集計・分析・管理する新しい仕組みです。この制度は平成28年(2016)年1月に始まりました。
「全国がん登録」では、居住地域にかかわらず全国どこの医療機関で診断を受けても、がんと診断された人のデータは都道府県に設置された「がん登録室」を通じて集められ、国のデータベースで一元管理されています。
多目的コホート研究では、全国がん登録情報の提供を申請する際は、対象者の個人情報(氏名、生年月日、住所、等)を国立がん研究センター(がん登録センター全国がん登録分析室)に送付します。全国がん登録情報を利用して、研究に参加してくださった方のがん罹患を把握します。対象者の全国がん登録情報又は都道府県がん情報の提供を受け、調査情報と紐づけて匿名化した集団として集計や解析を行い、生活習慣病における予防要因・危険要因を明らかにすることを目的としています。
詳しくは、「全国がん登録とは」をご覧ください。
(https://ganjoho.jp/public/institution/registry/national.html)
(最終アクセス日:2023年9月11日)
(2)全国がん登録情報等の利用目的
全国がん登録情報を利用して、研究に参加してくださった方のがん罹患を把握します。
本研究では、調査データから得られる情報と「追跡調査」から得られる死亡や疾病罹患との関連について、匿名化した集団として解析し、生活習慣病における予防要因・危険要因を明らかにすることを目的としています。
(3)全国がん登録情報等に係る個人情報の取扱いに関すること
本研究に関する、研究参加者からお預かりした個人情報は、多目的コホート研究の「個人情報保護・安全管理マニュアル」(人を対象とする医学系研究に関する倫理指針に準拠)および、「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」に従って扱われています。加えて取り扱う全国がん登録情報は、がん登録等の推進に関する法律及び関連法令に従って、がんの罹患又はその診療情報に関する秘密の漏えい防止及びその他の情報の適切な管理のために必要な措置を講じて管理します。なお、全国がん登録情報は、「全国がん登録利用者の安全管理措置」を遵守することを条件に提供されています。
本調査研究が実施している個人情報保護に関する対策は、全国がん登録情報の利用と提供に関する審査委員会の審査の承認を得ております。
(4)施行日後に改めて本人同意を得ることができない理由及び指針の概要
平成28 (2016)年から、がん登録情報の入手のために「がん登録等の推進に関する法律」に基づいて登録されている「全国がん登録」情報を利用したいと考えています。しかし、皆様が研究に参加してくださった時点では、「全国がん登録」という仕組みは存在していなかったため、全国がん登録情報を利用してがん罹患を把握することを皆様にご説明し、同意をいただくことはできていませんでした。
本来、研究に参加してくださっている方おひとりおひとりに「全国がん登録」情報を利用して健康状態を把握することをご説明して同意をいただくべきですが、参加協力者が10 万人を超えているため、お一人お一人から同意をいただくのは大変難しく、それに代わり、本ホームページにおいて、全国がん登録情報を利用したがん罹患把握についてお知らせするという方法をとらせていただきます。
がん登録等の推進に関する法律では、全国がん登録情報の利用にはがんに罹患した者からの同意を必要としていますが、このように改めて同意を得ることが難しい場合に、代わりにホームページ等で必要な情報を公開することとされており、本ホームページがそれに該当します。
2022年12月5日に開催されたがん登録部会において、「調査研究を行うものが講ずる同意代替措置に関する指針」による全国がん登録情報利用の際に必要な、研究参加の同意内容が、下記のように改訂されました。下記の「・全国がん登録情報又は都道府県がん情報の提供を申請する際は、対象者の個人情報(氏名、生年月日、住所、等)を国立がん研究センターに送付すること」についての追加の情報につきましても、改めて同意を得ることが難しいため、ホームページでの説明をもって代わりとさせていただきます。
※ 2022年12月5日開催の第21回厚生科学審議会がん登録部会による「被検者の同意」に関するお知らせより抜粋
同意取得に当たっては以下の条件を満たしている必要がある。
ア 以下の内容を説明文書に記載していること
・当該調査研究を行う者が、対象者の全国がん登録情報又は都道府県がん情報の提供を受け、調査情報と紐づけて集計や解析を行うこと
・全国がん登録情報又は都道府県がん情報の提供を申請する際は、対象者の個人情報(氏名、生年月日、住所、等)を国立がん研究センターに送付すること
イ 全国がん登録情報又は都道府県がん情報の説明及び提供を受けた情報の利用方法に関する説明を、説明文書または別添資料として配布していること(ホームページに公開し説明文書にリンクを示す等の対応も可)。
「調査研究を行う者が 講ずる同意代替措置に関する指針」(平成27年12月厚生労働省告示第471号)概要
次の(1)(2)のいずれかに該当する場合、 同意は必要としない(法附則第 2 条)。
替わりに、同意代替措置(※)を講ずる。該当しない場合は、同意の再取得が必要。
(1)施行日前からがんに係る調査研究の対象とされている者が5000 人以上の場合
(2)がんに係る調査研究を行う者が次のイ又はロに掲げる事情があることにより同意を得ることががんに係る調査研究の円滑な遂行に支障を及ぼすことについての厚生労働大臣の認定を受けた場合
認定を受けようとする際は、所定の申請書で厚生労働大臣に申し出る。
イ 施行日前からがんに係る調査研究の対象とされている者と連絡を取ることが困難であること。
ロ がんに係る調査研究の対象とされている者の同意を得ることががんに係る調査研究の結果に影響を与えること。
を参照してください。
※同意代替措置とは
1.調査研究対象者を追跡し、(何らかの方法で)調査研究対象者に係るがんに係る情報を取得することについて、インフォームド・コンセントの取得等を実施済みであること
2.調査研究を行う者が全国がん登録情報等の提供を受けることについての情報公開等の措置
一 適切な情報公開(ホームページ等に十分な期間、以下を掲載)
(1)調査研究の概要(調査研究対象者の範囲、調査研究の目的を含む)
(2)全国がん登録情報等の利用目的
(3)全国がん登録情報等に係る個人情報の取扱い
(4)同意の再取得ができなかった理由及び本指針の概要
二 全国がん登録情報等の提供を拒否できる機会の保障(ホームページ等に十分な期間、以下を掲載)
(1)迅速に対応できる事務局の連絡先
(2)拒否によって調査研究対象者が不利益な取扱いを受けない旨
(5)迅速に対応できる事務局の連絡先
がん罹患把握のために、ご自身に関わる全国がん登録情報を用いられることに同意しない方は、下記までご連絡ください。
また、本研究全般に関するご質問、本研究における全国がん登録情報の利用に関するご質問、個人情報の取扱いに関するご質問も、下記までお問合せください。
研究代表者 津金昌一郎、澤田典絵
国立がん研究センター 予防研究グループ
住所:〒104-0045 東京都中央区築地5-1-1
担当:石井、貢、佐藤
電話:03-3542-2511(内線3346)(平日9:00~17:00)
FAX:03-3547-8580
E-mail:
〇全国がん登録情報を用いられることに同意しない方はこちら
(6)全国がん登録情報等が当該がんに係る調査研究に利用されることを拒否することによって調査研究対象者等が不利益な取扱いを受けないこと
同意の有無によって受ける不利益は何もございません。同意については、研究対象者である皆様の自由意思によるものです。
多目的コホート研究(JPHC Study)
2023-09-13T17:55:00+09:00
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2022/11/15 野菜・果物およびフラボノイドの豊富な果物とうつ病との関連について-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/844/9027.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、野菜・果物およびフラボノイド豊富な果物とうつ病との関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。Transl Psychiatry. 2022 Sep 26.doi: 10.1038/s41398-022-02166-8
野菜・果物およびフラボノイド豊富な果物とうつ病との関連について
平成2年(1990年)時点で長野県佐久保健所管内の南佐久郡8町村に在住の40~69歳の約1万2千人のうち、平成26-27年(2014-15年)に実施した「こころの検診」に参加した1,204人のデータから、野菜・果物およびフラボノイドの豊富な果物の摂取とうつ病との関連を調べました。こころの不調のなかでも、うつ病は、障害によって失われた健康的な生活の年数が循環器疾患と同じ程度で、個人にとっても国全体にとっても負担が大きいことで知られています。先行研究では、野菜や果物の摂取が、うつ病に予防的に働く可能性が示されており、とりわけフラボノイドというポリフェノール化合物は脳由来神経栄養因子や、酸化ストレスと神経炎症の抑制作用により抗うつ効果を持つことが示唆されていました。そこで今回の研究では、野菜・果物およびフラボノイドの豊富な果物の摂取が、うつ病のリスク低下と関連するかどうかを調べました。解析の結果、果物の摂取量が最も少ないグループと比較して、摂取量が最も多いグループにおけるうつ病のオッズ比は0.34(95%信頼区間: 0.15-0.77)で、フラボノイドの豊富な果物の摂取量が最も少ないグループと比較して、摂取量が最も多いグループのうつ病のオッズ比は0.44(95%信頼区間: 0.20-0.97)でした。
詳しくは、研究の概要版をご覧ください(2022年11月15日公開)。
野菜・果物およびフラボノイドの豊富な果物とうつ病との関連について
多目的コホート研究(JPHC Study)
2022-11-15T09:30:00+09:00
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2022/9/8 果物・摂取と死亡リスクとの関連について-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/844/8962.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、果物・野菜摂取と死亡リスクとの関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。J Nutr. 2022 Jun 28; nxac136.doi: 10.1093/jn/nxac136.
果物・野菜摂取と死亡リスクとの関連について
今回の研究では、研究開始から5年後に行った食事調査票に回答し、がん、循環器疾患、肝疾患になっていなかった約9万5千人を、平成30年(2018年)まで追跡した調査結果にもとづいて、果物と野菜の摂取量と死亡リスクとの関連を調べました。
果物と野菜は、ビタミン、ミネラル、食物繊維、カロテノイド、ポリフェノールなどが豊富であり、主に欧米人で行われた前向きコホート研究では、果物や野菜の摂取量が多いと全死因による死亡や循環器疾患による死亡のリスクが低いことが報告されています。一方で、アジア人は、食習慣、その他の生活習慣、遺伝的背景が欧米人と異なり、野菜や果物の摂取と死亡リスクとの関係はまだよくわかっていませんでした。
本研究から、果物・野菜摂取量が少ないグループに比べ、果物摂取量が多いグループでは全死亡リスクが約8-9%、心臓血管死亡リスクが約9%低く、野菜摂取量が多いグループでは全死亡リスクが約7-8%低いことがわかりました。この結果は、多くの先行研究の結果と同様でした。
詳しくは、研究の概要版をご覧ください(2022年9月8日公開)。果物・野菜摂取と死亡リスクとの関連について
多目的コホート研究(JPHC Study)
2022-09-08T09:50:00+09:00
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2022/9/3 血中鉄代謝マーカー濃度とがん罹患リスクとの関連について-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/844/8959.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、血中鉄代謝マーカー濃度とがん罹患リスクとの関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。Cancer Prev Res (Phila). 2022 Jul 14;capr.22.0151.doi: 10.1158/1940-6207.CAPR-22-0151.
血中鉄代謝マーカー濃度とがん罹患リスクとの関連について
今回の研究では、ベースライン調査のアンケートにご回答下さり、健診などの機会に血液をご提供下さった40~69歳の男女約3万4千人の方々を、平成21年(2009年)まで追跡した結果に基づいて、鉄代謝マーカーであるフェリチンなどの濃度とがん罹患リスクの関連を調べました。
鉄は人体の健康維持に必要な必須微量元素の一つです。一方、体内に過剰な鉄が存在することは、活性酸素の増加を介して発がんにつながることと関連する可能性が指摘されています。体内の鉄の状態を知るためには、複数の検査値が有用です。今回の研究では、血漿鉄、フェリチン、ヘプシジンを鉄代謝マーカーとして調べました。
今回の研究から、体内の貯蔵鉄が過剰な状態にある人では、肝臓がんに罹患するリスクが高いことが分かりました。さらに本研究では、ヘプシジンが低いことが、肝臓がん罹患リスク上昇と関連することを示しました。本研究は、一般人口集団における鉄過剰の状態と肝臓がん罹患リスク上昇を日本人において初めて示したものです。さらにヘプシジンの低値が肝臓がん罹患リスク上昇に寄与することを示した初めての報告です。
詳しくは、研究の概要版をご覧ください(2022年9月3日公開)。
血中鉄代謝マーカー濃度とがん罹患リスクとの関連について
多目的コホート研究(JPHC Study)
2022-09-03T10:00:00+09:00
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2022/6/14 非アルコール飲料の摂取と血糖値の指標との関連について-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/844/8935.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、非アルコール飲料と血糖値についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。Metabol Open. 2022 Jun; 14: 100185.Published online 2022 Apr 20. doi: 10.1016/j.metop.2022.100185
非アルコール性飲料と血糖値
今回の研究では、1998~2000年度に実施された糖尿病調査(ベースライン調査)に参加された地域住民のうち、空腹時の採血データのある9855人を主な対象として、日常的に飲む非アルコール飲料と血糖値の指標との関連を調査しました。
様々な飲料が糖代謝に影響を与えることは知られており、コーヒーの摂取は糖尿病に予防的な効果があると報告されている一方、甘味飲料の摂取により、糖尿病のリスクが上昇することが報告されています。本研究では、日常的に飲む飲料についてアンケート調査から1日の摂取量を算出し、血糖値の指標である、空腹時血糖値、HbA1cとの関連を横断的に調べました。
本研究の結果から、本研究では、男女ともに、コーヒーの摂取量が多い人で空腹時血糖値が低いという関連が明らかになりました。一方、HbA1cの解析においては、コーヒーの摂取量が多い男性ではHbA1cが高く、空腹時血糖値とは相反する結果となりました。
詳しくは、研究の概要版をご覧ください(2022年6月14日公開)。
非アルコール飲料の摂取と血糖値の指標との関連について
多目的コホート研究(JPHC Study)
2022-06-14T10:00:00+09:00
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2022/4/1 血中CRP(C反応性蛋白)濃度とがん罹患リスクとの関連について-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/844/8907.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、血中CRP(C反応性蛋白)濃度とがん罹患リスクとの関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。Br J Cancer 2022 Feb 10 ウェブ先行公開
血中CRP(C反応性蛋白)濃度とがん罹患リスクとの関連
今回の研究では、アンケート調査にご回答下さり、健診などの機会に血液をご提供下さった40~69歳の男女約3万4千人の方々を、約15年追跡した結果に基づいて、慢性微小炎症マーカーである、血中CRP濃度とがん罹患リスクとの関連を調べました。
近年、興味深いことに、細菌やウイルスに感染していなくても、肥満や生活習慣などの影響により慢性的かつ微小な炎症(慢性微小炎症)が体内で生じていることが報告されています。感染による炎症は、発がんと関連することが知られていますが、慢性微小炎症が、感染による炎症と同様に発がんに関与するかどうかは明らかではありません。そこで今回の研究では、慢性微小炎症マーカーとしての血中CRP濃度とがんとの関連を調べました。
血中CRP濃度が上昇するにつれて、統計学的有意に、がん全体の罹患リスクは高くなりました。がんの部位別に行った解析では、大腸がん、肺がん、乳がん、胆道がん、腎がん、白血病において、血中CRP濃度が上昇するにつれて、統計学的有意に罹患リスクは高くなりました。
本研究の結果から、慢性微小炎症マーカーである血中CRP濃度が高い人では、がんに罹患するリスクが高いことが分かりました。
詳しくは、研究の概要版をご覧ください(2022年4月1日公開)。
血中CRP(C反応性蛋白)濃度とがん罹患リスクとの関連について
多目的コホート研究(JPHC Study)
2022-04-01T10:00:00+09:00
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2021/9/10 ピーナッツ摂取と脳卒中および虚血性心疾患発症との関連-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/837/8779.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、ピーナッツ摂取と脳卒中および虚血性心疾患発症との関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。Stroke 2021 Sep 9 ウェブ先行公開
ピーナッツ摂取と脳卒中および虚血性心疾患発症との関連
今回の研究では、45-74歳の男女約7万5千人の方々を、約15年間追跡した調査結果にもとづいて、ピーナッツ摂取と脳卒中および虚血性心疾患発症との関連を調べました。ピーナッツは、不飽和脂肪酸、ミネラル、ビタミン、食物繊維などを多く含んでおり、欧米諸国の先行研究では、ピーナッツの摂取が循環器疾患の予防に有効であることが報告されています。日本人ではピーナッツの摂取は欧米に比べて少なく、これまで循環器疾患との関連については報告がなく、よくわかっていませんでした。
今回の研究では、食事アンケート調査の結果を用いて、ピーナッツ摂取量を計算し、その後の脳卒中(脳出血、脳梗塞)および虚血性心疾患発症との関連を調べました。ピーナッツ摂取量が多いほど、脳卒中、脳梗塞、循環器疾患の発症リスクの低下がみられました。一方で、ピーナッツ摂取量と、脳出血と虚血性心疾患との関連はみられませんでした。
本研究の結果から、ピーナッツ摂取量が多いと、循環器疾患及び脳卒中(特に、脳梗塞)の発症リスクが低くなる可能性が示唆されました。
詳しくは、概要版をご覧ください(2020年9月10日公開)。ピーナッツ摂取と脳卒中および虚血性心疾患発症との関連
多目的コホート研究(JPHC Study)
2021-09-10T08:45:00+09:00
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共同研究の提案について
https://epi.ncc.go.jp/jphc/830/8642.html
多目的コホート研究データ・試料の利用による共同研究の提案について
多目的コホート研究は、厚生労働省がん研究助成金(1989-2010年度)、国立がん研究センター開発研究費(2011年度~)の助成を受けて、1990年から全国11保健所管内に在住の40-69歳地域住民を対象に、生活習慣に関するアンケートデータおよび血液などの試料を取得し、追跡研究において疾病罹患情報(がん、循環器疾患、糖尿病)を収集しています。
国内の外部研究者が共同研究を実施した事例はこれまでもあり、多目的コホート研究のデータ・試料を用いた共同研究をご希望の研究者は以下の手続きで共同研究が可能となる場合があります。
尚、多目的コホート研究では、データ・試料の分譲は行っておりません。
1.共同研究をご希望の、研究テーマ、仮説、背景、期待される結果、想定している統計学的手法、これまでの研究業績、獲得した公的研究費実績を、コホート事務局までメールでお送りください(jphcadmin@ml.res.ncc.go.jp)。共同研究を実施するにあたり、成果物として、査読あり国際雑誌での論文公表を行うことが求められるため、これまでの研究業績および共同研究実施のための採択あるいは申請中の公的研究費を明示してお送りください。
2.コホート事務局で、現在進捗中の研究、および、過去の刊行物と重複していないことを確認のうえ、コホート運営委員会において審査致します。
3.コホート運営委員会での承認を受けたあとで、国立がん研究センター倫理審査委員会で計画書の変更申請を行います。その後、研究者の施設において提案した共同研究計画書について倫理審査委員会での承認を受けてください。
4.データ移行に関する覚書を交わします。
5.共同研究による研究が開始され、共同研究者による解析、論文化が行われます。共著者は、個別の相談となりますが、原則として、共同研究機関の解析・論文化実施者(5名程度)に加えて、多目的コホート研究関係者が加わります。
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-12-11T18:26:00+09:00
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データ解析研究者
https://epi.ncc.go.jp/jphc/22/7903.html
班員(研究者)
澤田 典絵
国立がん研究センター がん対策研究所
部長
研究代表者
井上 真奈美
同
部長
岩崎 基
同
部長
山地 太樹
同
室長
島津 太一
同
室長
阿部 サラ
同
室長
金原 里恵子
同
研究員
梅沢 淳
同
研究員
中野 詩織
同
研究員
平林 万葉
同
研究員
小野 綾美
同
研究員
陸 兪凱
同
研究員
清水 容子
同
特任研究員
村井 詩子
同
特任研究員
石井 有里
同
特任研究員
鬼頭 久美子
同
特任研究員
佐藤 蓮
同
特任研究員
南 哲司
同
特任研究員
谷爲 茉里奈
同
特任研究員
菊池 弥寿子
同
特任研究員
羽入田 明子
同
特任研究員
塩澤 伸一郎
同
特任研究員
田嶋 哲也
同
特任研究員
大槻 曜生
同
特任研究員
五十嵐 茉希
同
特任研究員
松永 貴史
同
特任研究員
水口 康彦
国立がん研究センター 中央病院
がん専門修練医
久田 泉
国立がん研究センター 中央病院
がん専門修練医
磯 博康
国立国際医療研究センター グローバルヘルス政策研究センター
センター長
斉藤 功
大分大学大学院
教授
小久保 喜弘
国立循環器病研究センター
特任部長
溝上 哲也
国立国際医療研究センター
部長
安田 誠史
高知大学
教授
山岸 良匡
筑波大学大学院
教授
中村 和利
新潟大学大学院医歯学総合研究科 地域予防医学講座
教授
野田 光彦
埼玉医科大学
教授
祖父江 友孝
大阪大学大学院医学系研究科 環境医学
教授
高地 リベカ
奈良女子大学
教授
石原 淳子
麻布大学
教授
横井 左奈
千葉県がんセンター
部長
三村 将
慶應義塾大学
教授
八谷 寛
名古屋大学
教授
後藤 温
横浜市立大学
教授
村木 功
大阪大学
助教
班員以外の研究者
斉藤 英子
国立国際医療研究センター
上級研究員
口羽 文
国立がん研究センター 研究支援センター生物統計部
神奈川県立保健福祉大学大学院 ヘルスイノベーション研究科
特任研究員
准教授
十川 佳代
国立がん研究センター データサイエンス研究部
室長
田栗 正隆
横浜市立大学
准教授
田中 佐智子
滋賀医科大学
准教授
伊藤 弘明
順天堂大学
助教
小林 実夏
大妻女子大学
教授
中谷 友樹
東北大学大学院環境科学研究科 環境地理学
教授
頼藤 貴志
岡山大学疫学衛生学分野
教授
鹿嶋 小緒里
広島大学大学院先進理工系科学研究科 理工学融合プログラム
准教授
松尾 恵太郎
愛知県がんセンター
部長
丸山 広達
愛媛大学
准教授
黒谷 佳代
昭和女子大学
専任講師
原 梓
慶応義塾大学
准教授
大庭 志野
群馬大学
教授
南里 明子
福岡女子大学
准教授
吉崎 貴大
東洋大学
講師
日高 章寿
慈恵医科大学
助教
根岸 一乃
慶應大学
教授
野末 みほ
常葉大学
准教授
本庄 かおり
大阪医科薬科大学医学部医学科 社会・行動科学教室
教授
山崎 千穂
群馬大学
助教
辻 一郎
東北大学大学院医学系研究科・医学部 公衆衛生学
教授
島田 裕之
国立長寿医療研究センター予防老年学研究部
部長
大塚 礼
国立長寿医療研究センターNILS-LSA活用研究室
室長
安田 誠史
高知大学
教授
井上 茂
東京医科大学
教授
財津 崇
東京医科歯科大学
助教
野村 周平
東京大学
助教
伊藤 ゆり
大阪医科薬科大学医学研究支援センター 医療統計室
准教授
平栗 靖浩
近畿大学
准教授
坂本 慎一
東京大学生産技術研究所
教授
大嶋 拓也
新潟大学工学部工学科 建築学プログラム
准教授
柿崎 真沙子
名古屋市立大学
特任講師
渡辺 祐哉
国立がん研究センター
任意研修生
金子 英弘
東京大学
特任講師
葭原 明弘
新潟大学 医歯学総合研究科 口腔生命福祉学講座
教授
岩崎 正則
東京都健康長寿医療センター
副部長
森長 誠
神奈川大学
特別助教
太田 充彦
藤田医科大学
教授
野田 愛
順天堂大学
准教授
福井 敬佑
広島大学大学院先進理工系科学研究科 数学プログラム
准教授
津金 昌一郎
国立がん研究センター
客員研究員
森 渚
医薬基盤・健康・栄養研究所
室長
片桐 諒子
医薬基盤・健康・栄養研究所
室長
井平 光
札幌医科大学
講師
絹田 皆子
岡山大学公衆衛生学分野
助教
陣内 裕成
日本医科大学
講師
長尾 匡則
福島県立医科大学
助教
金 吉晴
国立精神・神経医療研究センター
部長
池原 賢代
大阪大学公衆衛生学
特任准教授
宮本 佳尚
国立がん研究センター
外来研究員
鈴木 誠太郎
国立がん研究センター
外来研究員
上杉 宰世
国立がん研究センター
外来研究員
松村 拓実
近畿大学
助教
篠崎 智大
東京理科大学
講師
西原 健士郎
国立がん研究センター
任意研修生
村上 睦美
国立がん研究センター
連携大学院生
佐藤 礼佳
国立がん研究センター
連携大学院生
Stephanie Smith-Warner
Harvard University
John Potter
Fred Hutchinson Cancer Research Center
Dae-hee Kang
Seoul National University
Elisabete Weiderpass
Karolinska Institute
Shu Xiao-ou
Vanderbilt University
Wei Zheng
Vanderbilt University
Elio Riboli
Imperial College London
Mark Gunter
International Agency for Research on Cancer
Minkyo song
Seoul National University College of Medicine
Valerie Beral
Oxford University
Tim Key
Oxford University
Naomi Allen
Oxford University
Fiona Bull
University of Western Australia
Nitin Shivappa
University of South Carolina
James R Hebert
University of South Carolina
Nick Wareham
University of Cambridge
Silvia Pastorino
University of Cambridge
Nita Forouhi
University of Cambridge
Jill Koshiol
National Cancer Institute
Katherine McGlynn
National Cancer Institute
Isabelle Soerjomataram
International Agency for Research on Cancer
Paolo Boffetta
Icahn School of Medicine at Mount Sinai
Chi Nguyen
Institute of Applied Sciences for Regenerative Medicine
Keisuke Ejima
Nanyang Technological University
井上 真奈美
国立がん研究センター・電子化医療情報を活用した疾患横断的コホート研究情報基盤(6NCコホート基盤)
主任研究者
村木 功
大阪大学大学院・動脈硬化性疾患リスクに関する大規模コホート研究(統合解析)
助教
※データの提供は班員(研究者)および班員以外の研究者の機関に行います。
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-09-23T15:40:00+09:00
-
令和5年度班員構成
https://epi.ncc.go.jp/jphc/22/9180.html
班員(研究者)
澤田 典絵
国立がん研究センターがん対策研究所
部長
主任研究者
井上 真奈美
国立がん研究センターがん対策研究所
部長
岩崎 基
同
同
山地 太樹
同
室長
阿部 サラ
同
同
小野 綾美
同
研究員
金原 里恵子
同
同
中野 詩織
同
同
口羽 文
国立がん研究センター研究支援センター
室長
後藤 温
横浜市立大学
教授
小久保 喜弘
国立循環器病研究センター
特任部長
斉藤 功
大分大学
教授
安田 誠史
高知大学
教授
山岸 良匡
筑波大学
教授
中村 和利
新潟大学大学院
教授
高地 リベカ
奈良女子大学
教授
石原 淳子
麻布大学
教授
三村 将
慶應大学
特任教授
八谷 寛
名古屋大学
教授
野田 愛
順天堂大学
准教授
丹野 高三
岩手医科大学
教授
北村 哲久
大阪大学大学院
准教授
井平 光
札幌医科大学
講師
村木 功
大阪大学大学院
助教
篠崎 智大
東京理科大
准教授
研究協力者
津金 昌一郎
国際医療福祉大学大学院医学研究科
教授
磯 博康
国立国際医療研究センター
グローバルヘルス政策研究センター
センター長
溝上 哲也
国立国際医療研究センター
部長
野田 光彦
埼玉医科大学
客員教授
財津 崇
東京医科歯科大学大学院
助教
保健所の研究分担者(研究協力者)
森谷 俊樹
岩手県二戸保健所
所長
南園 智人
秋田県横手保健所
所長
小松 仁
長野県佐久保健所
所長
国吉 秀樹
沖縄県中部保健所
所長
吉見 富洋
茨城県中央保健所
所長
中山 均
新潟県長岡保健所
所長
田上 豊資
高知県中央東保健所
所長
堀江 徹
長崎県上五島保健所
所長
木村 太一
沖縄県宮古保健所
所長
対象地区の協力市町村(研究開始時点の名称)
秋田県
雄物川町 横手市
岩手県
軽米町 二戸市
新潟県
小国町
茨城県
岩瀬町 友部町
長野県
臼田町 川上村 北相木村 小海町 佐久町 南相木村 南牧村 八千穂村
東京都
葛飾区
大阪府
吹田市
高知県
香我美町 野市町
長崎県
有川町 宇久町 小値賀町 上五島町 新魚目町 奈良尾町
沖縄県
恩納村 具志川市 城辺町 平良市
令和5年度総括委員(外部委員)
浜島 信之
名古屋大学大学院
教授
秋葉 澄伯
鹿児島大学大学院
教授
磯部 哲
慶應義塾大学
教授
佐藤 雄一郎
東京学芸大学
准教授
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-09-01T09:00:00+09:00
-
令和4年度班員構成
https://epi.ncc.go.jp/jphc/22/8950.html
班員(研究者)
澤田 典絵
国立がん研究センターがん対策研究所
室長
主任研究者
津金 昌一郎
国立がん研究センター がん対策研究所
医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所
外来研究員
所長
研究代表者
井上 真奈美
国立がん研究センターがん対策研究所
部長
岩崎 基
同
同
山地 太樹
同
室長
阿部 サラ
同
研究員
鈴木 誠太郎
同
同
金原 里恵子
同
同
中野 詩織
同
同
宮本 佳尚
同
同
後藤 温
横浜市立大学
教授
小久保 喜弘
国立循環器病研究センター
特任部長
磯 博康
国立国際医療研究センターグローバルヘルス政策研究センター
センター長
斉藤 功
大分大学大学院
教授
溝上 哲也
国立国際医療研究センター
部長
安田 誠史
高知大学
教授
山岸 良匡
筑波大学大学院
教授
八谷 寛
名古屋大学
教授
中村 和利
新潟大学大学院医歯学総合研究科 地域予防医学講座
教授
野田 光彦
埼玉医科大学
客員教授
高地 リベカ
奈良女子大学
教授
石原 淳子
麻布大学
教授
三村 将
慶應大学
教授
丹野 高三
岩手医科大学
教授
北村 哲久
大阪大学大学院医学系研究科
准教授
井平 光
札幌医科大学保健医療学部理学療法学科
講師
保健所の研究分担者
森谷 俊樹
岩手県二戸保健所
所長
南園 智人
秋田県横手保健所
所長
小松 仁
長野県佐久保健所
所長
国吉 秀樹
沖縄県中部保健所
所長
吉見 富洋
茨城県中央保健所
所長
園田 裕久
新潟県長岡保健所
所長
田上 豊資
高知県中央東保健所
所長
堀江 徹
長崎県上五島保健所
所長
木村 太一
沖縄県宮古保健所
所長
対象地区の協力市町村(研究開始時点の名称)
秋田県
雄物川町 横手市
岩手県
軽米町 二戸市
新潟県
小国町
茨城県
岩瀬町 友部町
長野県
臼田町 川上村 北相木村 小海町 佐久町 南相木村 南牧村 八千穂村
東京都
葛飾区
大阪府
吹田市
高知県
香我美町 野市町
長崎県
有川町 宇久町 小値賀町 上五島町 新魚目町 奈良尾町
沖縄県
恩納村 具志川市 城辺町 平良市
令和4年度総括委員(外部委員)
浜島 信之
名古屋大学大学院
教授
秋葉 澄伯
鹿児島大学大学院
教授
磯部 哲
慶應義塾大学
教授
佐藤 雄一郎
東京学芸大学
准教授
祖父江 友孝
大阪大学大学院
教授
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-09-01T09:00:00+09:00
-
令和3年度班員構成
https://epi.ncc.go.jp/jphc/22/8864.html
班員(研究者)
澤田 典絵
国立がん研究センターがん対策研究所
室長
主任研究者
津金 昌一郎
同
客員研究員
研究代表者
井上 真奈美
同
部長
岩崎 基
同
部長
山地 太樹
同
室長
片桐 諒子
同
室長
今任 拓也
同
研究員
井平 光
同
研究員
阿部 サラ
同
研究員
田中 詩織
同
研究員
後藤 温
横浜市立大学
教授
小久保 喜弘
国立循環器病研究センター
特任部長
磯 博康
大阪大学大学院
教授
斉藤 功
大分大学
教授
溝上 哲也
国立国際医療研究センター
部長
安田 誠史
高知大学
教授
山岸 良匡
筑波大学
教授
八谷 寛
名古屋大学
教授
中村 和利
新潟大学大学院
教授
野田 光彦
埼玉医科大学
客員教授
高地 リベカ
奈良女子大学
教授
石原 淳子
麻布大学
教授
三村 将
慶應義塾大学
教授
坂田 清美
岩手医科大学
教授
北村 哲久
大阪大学大学院
准教授
保健所の研究分担者
森谷 俊樹
岩手県二戸保健所
所長
南園 智人
秋田県横手保健所
所長
白井 祐二
長野県佐久保健所
所長
国吉 秀樹
沖縄県中部保健所
所長
吉見 富洋
茨城県中央保健所
所長
園田 裕久
新潟県長岡保健所
所長
田上 豊資
高知県中央東保健所
所長
安藤 隆雄
長崎県上五島保健所
所長
木村 太一
沖縄県宮古保健所
所長
対象地区の協力市町村(研究開始時点の名称)
秋田県
雄物川町 横手市
岩手県
軽米町 二戸市
新潟県
小国町
茨城県
岩瀬町 友部町
長野県
臼田町 川上村 北相木村 小海町 佐久町 南相木村 南牧村 八千穂村
東京都
葛飾区
大阪府
吹田市
高知県
香我美町 野市町
長崎県
有川町 宇久町 小値賀町 上五島町 新魚目町 奈良尾町
沖縄県
恩納村 具志川市 城辺町 平良市
令和3年度総括委員(外部委員)
浜島 信之
名古屋大学大学院
教授
秋葉 澄伯
鹿児島大学大学院
教授
磯部 哲
慶應義塾大学
教授
佐藤 雄一郎
東京学芸大学
准教授
祖父江 友孝
大阪大学大学院
教授
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-09-01T09:00:00+09:00
-
令和2年度班員構成
https://epi.ncc.go.jp/jphc/22/8508.html
班員(研究者)
津金 昌一郎
国立がん研究センター社会と健康研究センター
センター長 研究代表者
澤田 典絵
同
室長 主任研究者
井上 真奈美
同
部長
岩崎 基
同
部長
山地 太樹
同
室長
片桐 諒子
同
室長
今任 拓也
同
研究員
井平 光
同
研究員
阿部 サラ
同
研究員
田中 詩織
同
研究員
後藤 温
横浜市立大学
教授
小久保 喜弘
国立循環器病研究センター
医長
磯 博康
大阪大学大学院
教授
斉藤 功
大分大学
教授
溝上 哲也
国立国際医療研究センター
部長
安田 誠史
高知大学
教授
山岸 良匡
筑波大学
教授
中村 和利
新潟大学大学院
教授
野田 光彦
埼玉医科大学
客員教授
高地 リベカ
奈良女子大学
教授
石原 淳子
麻布大学
教授
三村 将
慶應義塾大学
教授
坂田 清美
岩手医科大学
教授
八谷 寛
藤田医科大学
教授
北村 哲久
大阪大学大学院
准教授
保健所の研究分担者
杉江 琢美
岩手県二戸保健所
所長
南園 智人
秋田県横手保健所
所長
白井 祐二
長野県佐久保健所
所長
崎山 八郎
沖縄県中部保健所
所長
吉見 富洋
茨城県中央保健所
所長
園田 裕久
新潟県長岡保健所
所長
田上 豊資
高知県中央東保健所
所長
安藤 隆雄
長崎県上五島保健所
所長
宮里 義久
沖縄県宮古保健所
所長
対象地区の協力市町村(研究開始時点の名称)
秋田県
雄物川町 横手市
岩手県
軽米町 二戸市
新潟県
小国町
茨城県
岩瀬町 友部町
長野県
臼田町 川上村 北相木村 小海町 佐久町 南相木村 南牧村 八千穂村
東京都
葛飾区
大阪府
吹田市
高知県
香我美町 野市町
長崎県
有川町 宇久町 小値賀町 上五島町 新魚目町 奈良尾町
沖縄県
恩納村 具志川市 城辺町 平良市
令和2年度総括委員(外部委員)
浜島 信之
名古屋大学大学院
教授
秋葉 澄伯
鹿児島大学大学院
教授
磯部 哲
慶應義塾大学
教授
佐藤 雄一郎
東京学芸大学
准教授
祖父江 友孝
大阪大学大学院
教授
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-09-01T09:00:00+09:00
-
2020/3/2 食物繊維摂取量と死亡リスクの関連-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/825/8483.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、食物繊維摂取量と死亡リスクの関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。Am J Nutr.2020 May 1;111(5):1027-1035
食物繊維摂取量と死亡リスクの関連
今回の研究では、45-74歳の男女約9万人の方々を、約17年間追跡した調査結果にもとづいて、食物繊維の摂取量と死亡リスクの関連を調べました。
食物繊維は摂取量が不足しがちな栄養素です。これまでにも欧米では食物繊維の摂取量と死亡リスクの関連は調べられており、食物繊維摂取量が多いほど死亡リスクが低いという結果が報告されていました。 しかし、日本人ではどのような食品から食物繊維を摂取することが死亡リスクと関連するのかについては調べられていませんでした。今回の研究では、食事アンケート調査の結果を用いて、食物繊維の摂取量を計算し、その後の死亡との関連を調べました。
食物繊維の摂取量が多いほど、死亡全体のリスクの低下がみられました。また、食物繊維の摂取源ごとに調べると、豆類、野菜類、果物類からの食物繊維は摂取量が多い人ほど死亡リスクが低下していましたが、穀類からの食物繊維はその傾向が明らかでありませんでした。 本研究の結果から、食物繊維の摂取量が多いと死亡のリスクが低くなる可能性が示唆されました。
詳しくは、概要版をご覧ください(2020年3月2日公開)。
食物繊維摂取量と死亡リスクの関連
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-03-02T08:00:00+09:00
-
2020/1/30 大豆食品、発酵性大豆食品の摂取量と死亡リスクの関連-多目的コホート研究(JPHC研究)からの成果-
https://epi.ncc.go.jp/jphc/825/8437.html
JPHC研究からの論文発表のお知らせ
多目的コホート(JPHC)研究から、大豆食品、発酵性大豆食品の摂取量と死亡リスクの関連についての研究の結果が発表されました。
この論文の状況は以下の通りです。 BMJ 2020年1月29日公開
大豆食品、発酵性大豆食品の摂取量と死亡リスクの関連
今回の研究では、4574歳の男女約9万人の方々を、約15年間追跡した調査結果にもとづいて、大豆食品、発酵性大豆食品の摂取量と死亡リスクの関連を調べました。
大豆にはたんぱく質や食物繊維、ミネラル、イソフラボンなどの様々な成分が含まれています。特に納豆や味噌といった発酵性大豆食品は、加工中にこれらの成分の消失が少ないことから、健康状態に良好な影響を与えることが報告されています。今回の研究では、食事アンケート調査の結果を用いて、総大豆食品・発酵性大豆食品の摂取量を計算し、その後の死亡との関連を調べました。
総大豆食品の摂取量には死亡リスクとの明らかな関連は見られませんでしたが、男女ともに発酵性大豆食品の摂取量が多いほど、死亡全体のリスクの低下がみられました。
本研究の結果から、発酵性大豆食品の摂取量が多いと死亡のリスクが低くなる可能性が示唆されました。
詳しくは、概要版をご覧ください(2020年1月30日公開)。
大豆食品、発酵性大豆食品の摂取量と死亡リスクの関連
多目的コホート研究(JPHC Study)
2020-01-30T08:30:00+09:00