http://epi.ncc.go.jp/edc en nicolas@dmed.co.jp Copyright 2010 2010-05-10T01:32:09+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/can_prev/ http://epi.ncc.go.jp/jp/can_prev/#When:05:39:31Z 「がん研究」から「がん予防」へ 日本人の一般的な暮らしの中で考えた場合に、がんの原因といわれる生活習慣の中で、何によって、どのがんのリスクが、どれくらい高くなっているのでしょうか。 総合的な健康にも配慮しながら、がんのリスクを低く抑えるためには、どのようなアドバイスが、効果的なのでしょうか。予防法は、どうすれば、実現できるのでしょうか。 その答を得るには、まず、これまで行われた国内の疫学研究結果を網羅し、科学的な方法で検証を重ね、的確に評価を行う必要があります。 その上で、日本人のがんの発生を減らすために確実に効果が期待できるような生活習慣改善法を提示し、ひとりひとりの行動の変化に結びつきやすい、具体的な予防方法を開発することを最終的な目的として、この研究班が設けられました。 主任研究者をはじめ、班員はそれぞれが日本で実施されている主な大規模疫学研究に携わっています。すなわち、この研究は、第一線で日本のがんの原因・予防方法を研究する医学研究専門家の共同作業により、基礎的な研究結果を実際の応用へと橋渡しする研究（トランスレーショナル・リサーチ）として推進されています。 研究の背景 がんの原因に対する意識調査から、一般の方のがん予防に関する知識はまだ科学的根拠に基づいているとは言えず、どちらかといえばその時々に耳にした報道に左右されがちな一時的なものであることがうかがえます。一方、専門家にしても、がんの原因について個別の研究を発表する機会はあっても、関連文献を集めて総合評価するには至っていませんでした。 がんの原因の多くは環境要因であることがわかっているといっても、具体的にどのような生活習慣によってがんリスクがどれくらい高くなるのかということについては、まだ十分な研究結果が揃っているわけではありません。科学論文は、そのひとつひとつの方法の客観性や結果の独創性が評価され、公開され、批判され、蓄積されて新たな研究や総合評価のために再利用されることを特徴とします。その特徴を活用し、WHOなどでは、世界中から専門家を招集し、国際的ながんリスクの評価が行われています。 しかし、環境や背景が異なる欧米中心の研究結果から導かれた評価が必ずしも日本人にも当てはまるとは限りません。科学的根拠に基づく日本人のがんリスクを総合的に評価するには、少なくとも、まずこれまでにどのような研究成果がどれくらい蓄積されたのか、あるいはどの分野でまだ不足しているのかを見極めなくてはなりません。 ただし、問題を解決するためには、見極めるだけでは不十分です。さらに次のステップとして、不足しているエビデンスを充実させるとともに、総合的な評価をもとに効果的な方法を開発し、試してみて、広く普及するまでを長期的な目標に据える必要があります。 がん予防研究ホーム, Cancer prevention 2009-03-27T05:39:31+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/about_research_news/ http://epi.ncc.go.jp/jp/about_research_news/#When:04:19:50Z JPHCリサーチ・ニュース刊行のお知らせ 多目的コホート（JPHC）研究事務局（国立がん研究センター　がん予防・検診研究センター　予防研究部）では、今年度より、皆様に向けてリサーチ・ニュースを発信することになりました JPHC研究とは がんをはじめとする生活習慣病の予防には、どのような方法が適当なのでしょうか。JPHC研究は、より確実な科学的根拠を得るため、日本の地域住民約１４万人を対象に1990年にスタートした大規模な研究プロジェクトです。これまでにベースライン調査、5年後および１０年後調査を終え、さらに2012年に向けて追跡調査を継続中です。また、これまでに得られた研究結果を、すでに、いくつか発表しています。 詳しい情報は、（・）をごらんください。 多目的コホート研究の結果について 多目的コホート研究は、日本で実施された最も長期的で大規模な観察型の研究の一つです。疫学研究の中ではより信頼性の高い方法で行われ、あるテーマについての結論を導くための科学的根拠の一つとして参考になると考えられます。　しかし、まず、観察型の研究の限界として、結果を見えにくくするさまざまな要因（偶然、偏り、交絡）をすっきりと排除することができないという問題があります。多目的コホート研究の結果が他のコホート研究と結果が一致しないこともありますし、観察期間や対象の取り方によって結果が変わってしまう可能性もあります。 また、ある結果が観察されたということは、逆にその結果の実現によって目的が達成できることと同じではありません。その確認には、研究を介入型の試験という次の段階に進める必要があります。また、あくまで一つの基礎的な医学論文による報告であり、そのまま広く応用できるという段階のものではありません。応用のためには、さらに、いくつかの科学的根拠を総合的に評価した上で作成された指針（ガイドライン）を参考に、性別、年齢、ライフステージなどそれぞれの背景に応じて、健康に良い面と悪い面のバランスを考えた上で、生活に取り入れるというステップが必要です。 詳しくは、次のホームページをご覧ください。 リサーチ・ニュースを受け取るには 私たちの研究にご興味をお持ちの方でしたら、どなたでも、ご希望のe-mailアドレスにメッセージをお送りいたします。「リサーチ・ニュース希望」とご明記のうえ、ご希望のメールアドレスをJPHC事務局までお知らせください。 リサーチ・ニュースの配信を止めるには ニュースの受け取りを止める場合には、お手数ですが、「リサーチ・ニュース終了」とご明記のうえ、お受け取りになっていたメールアドレスをJPHC事務局にお知らせください。 リサーチ・ニュース、ホームページの二次利用について リサーチ・ニュースやホームページの記述を印刷媒体、デジタル媒体、放送等で利用される場合は、必ず事前にJPHC事務局にご連絡ください。 リサーチニュース, Research News 2000-01-01T04:19:50+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/jphc_study/ http://epi.ncc.go.jp/jp/jphc_study/#When:07:57:52Z JPHC Study とは？ 「多目的コホートに基づくがん予防など健康の維持・増進に役立つエビデンスの構築に関する研究」（主任研究者 津金昌一郎 国立がん研究センターがん予防・検診研究センター予防研究部長）はと国立がん研究センター、国立循環器病センター、大学、研究機関、医療機関などとの共同研究として行われています。 パンフレットをPDF形式にて用意しましたのでご利用ください。なお、当研究は平成21年度までは厚生労働省がん研究助成金による指定研究班として実施されていました。平成22年度以降は独立行政法人国立がん研究センターによって実施されています。 (1.4 MByte) ( 10 Mbyte) PDF形式ファイルをご覧になるには が必要です。 研究の背景 日本国民をその平均寿命（平成７年：男性 76歳、女性 83歳）以前に死に至らしめたり、生活の質を低下させる重要な原因になっている、がん・心筋梗塞・脳卒中などの成人病の発症には、食習慣・運動・喫煙・飲酒などの生活習慣が深く関わっており、生活習慣の改善によって、これら疾病の発症をある程度未然に防ぐことが可能であるものと考えられています。しかしながら、どの様な食事をすれば良いのか？　飲酒はどの程度が適量であるか？　などについて、日本人についてのデータは充分とは言えない現状にあります。 研究の目的 日本各地にお住まいの約10万人の方々から、その生活習慣についての情報を集め、10年以上の長期にわたって疾病の発症に関する追跡を行うことによって、どの様な生活習慣が疾病の発症に関連しているのかを明らかにすることを目的として、本研究が行われています。 ＊このホームページは上記事務局の責任において編集されています。 当ウェブサイト上の文書・図表・写真・イラスト等の無断での複製、転載、改変、編集、頒布、販売等を禁じます。二次使用を希望される方は、また本ホームページについてのお問い合わせのある方は、までメールでご連絡下さい。 がんに関する一般的情報は、国立がん研究センターの下記 Webサイトをご覧ください。 リンクについて 当ウェブサイトへリンクされる場合はリンク元ホームページのURL、内容等をメールにてお知らせください。リンクの仕方やページの内容によっては、お断りする場合があります。トップページ以外のコンテンツにつきましては予告なくアドレスを変更することがありますが、あらかじめご了承ください。 リンク用バナーを用意しましたので、必要に応じてご使用ください。 88x31(1KB) 多目的コホート研究(JPHCスタディー)ホーム, JPHC Study 1995-03-04T07:57:52+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/blood_prostate_cohort/ http://epi.ncc.go.jp/jp/blood_prostate_cohort/#When:01:32:09Z 背景と目的 これまでに明らかにされている前立腺がんの確実な危険因子は、高年齢、人種（黒人）、前立腺がん家族歴です。そのほかには、食事を含む生活習慣や内分泌要因など、さまざまな要因が関与しているのではないかと考えられています。特に、前立腺の発育には、アンドロゲンなどの男性ホルモンが不可欠なため、ホルモンは前立腺がんの危険因子の一つとして考えられています。農薬や殺虫剤として使われていた有機塩素系化合物は、ホルモンレセプターに結合したり、ホルモン濃度に影響を与えたりすることから、内分泌かく乱物質として報告されているので、有機塩素系化合物が前立腺がんとの関連が危惧されています。そこで、これらの化学物質が前立腺がんの発症に関連するか否かを疫学的に検討することを目的に のデータを用いて、コホート内症例対照研究を行いました 対照と方法 対象者は、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部（以上、1990年開始のコホートⅠ）、茨城県水戸、新潟県柏崎、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古、大阪府吹田市（以上、1993年開始のコホートⅡ）の10保健所管内に在住していた40?69歳の男性住民65657人です。このうち追跡開始後に判明した不適格者、前立腺がんの既往がある方を除き、ベースライン調査の質問票に回答しかつ血液検体の提供のあった対象者は 14203人でした。この対象者のうち、ベースライン調査後から2005年12月31日末までの追跡期間中に診断された初発の前立腺がん患者さん201人を症例としました。また対照は、症例の前立腺がん発症日（診断日）の時点で前立腺がんに罹っていない方から、症例と年齢が±3歳以内、管轄保健所が一致、市部または郡部在住が一致、採血年月日が±60日以内、採血時間が±3時間以内、空腹時間が±3時間以内という条件に合う対象者からさらに無作為に2名を選び対照としました多目的コホート研究のベースライン調査（コホートⅠは1990年、コホートⅡは1993-4年に実施）では、既往歴、喫煙、飲酒、食生活などに関する項目などについて自記式の質問票調査を行い、研究用に10mLの血液の提供をお願いしました。凍結保存してある血液検体（1mL）を用いて、血清成分の測定を行っています。 内分泌かく乱化学物質の健康影響に関する研究 ホーム 2010-05-10T01:32:09+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/news076/ http://epi.ncc.go.jp/jp/news076/#When:02:30:26Z ＪＰＨＣ研究からの論文発表のお知らせ 多目的コホート（JPHC）研究から、中年期での体重変化と死亡リスクとの関連を調べた研究の結果が発表されました。 この論文の状況は以下のとおりです。 International Journal of Obesity 2010年 34巻　348－356ページ。 中年期での大幅な体重の減少・増加、どちらも死亡リスク上昇 肥満と高血圧や糖尿病、心筋梗塞や一部のがんとの関連が知られ、世界的に注目されています。これまでに、肥満指数が小さくても大きくても、死亡リスクが高くなるという関連があるという報告が多数あります。多目的コホート研究からは、肥満指数と死亡の関連（2002）、20歳時から中年期での体重変化と死亡の関連（2009）について、やせすぎていることや、体重減少の影響を報告しました。今回は、同じ日本人集団を対象に、中年期に入ってからの体重変化とその後の死亡との関連について検討しました。その結果、中年期での大幅な体重の減少・増加ともにその後の死亡リスクの上昇に関連していることがわかりました。特に体重減少に伴うリスク上昇が顕著に見られました。 この論文の要旨 □　対象者は全国の11保健所管内在住であった45－74歳の男性36220人、女約44091人、合計80311人。□　ベースライン調査と5年後調査の体重データを使用。□　観察人年：699,963人年（追跡期間平均8.7年）。□　4232人の死亡（うち1872人のがん死亡、1021人の循環器死亡）を確認。□　男女別に、体重の増減が2.4kg以下のグループを基準として、体重増または減がそれぞれ2.5kg-4.9kg、5kg以上の5つのグループで死亡リスクを比較。□　年齢、地域、肥満指数、喫煙状況、飲酒状況、運動習慣、高血圧歴、糖尿病歴を調整。追跡開始から3年後までの死亡を除外した主な結果を以下に示す。●　基準グループに比べ、5kg以上減のグループで男性1.4倍、女性1.7倍総死亡リスク上昇（統計学的有意）。●　基準グループに比べ、5kg以上増のグループで男性1.3倍、女性1.3倍総死亡リスク上昇（統計学的有意）。●　基準グループに比べ、5kg以上減のグループで男性1.5倍、女性1.5倍がん死亡リスク上昇（統計学的有意）。●　基準グループに比べ、5kg以上増のグループで女性1.9倍循環器死亡リスク上昇（統計学的有意）。□　体重減少の理由については、今回の調査では明らかではない。 詳しくは、ホームページに掲載された概要版をご覧ください。 リサーチニュース 2010-03-23T02:30:26+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/edc4_1/ http://epi.ncc.go.jp/jp/edc4_1/#When:08:41:11Z 内分泌かく乱化学物質（以下、EDC）の人への健康影響を評価する場合、動物やヒト細胞などを用いた実験室での研究に基づき、人への健康影響を推察する方法が主として用いられている。しかしながら、実際に人間社会に存在している量のEDCが、人に対して何らかの健康影響を及ぼしているか否かを知るためには、人間集団を対象として、EDC暴露と健康影響との関連を検討する疫学研究からの証拠が重要である。本報告においては、EDC暴露による健康影響として、その可能性が懸念されている、発がん、甲状腺機能、器官形成、小児神経発達、生殖機能などへの影響について、疫学研究に基づいた刊行論文についてレビューする事により、現状のEDCの人への健康影響に関する問題の整理を行うと共に、今後の研究の方向性についての提言を試みた。 2010-03-15T08:41:11+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/index.html/ http://epi.ncc.go.jp/jp/index.html/#When:08:32:03Z 厚生労働省内分泌かく乱物質の健康影響に関する検討会 暴露疫学等調査作業班（班長：紫芝良昌） 疫学サブ班（サブ班長：津金昌一郎） 報告書 平成１３（２００１）年１２月 分担執筆者一覧 紫芝　良昌 三宿病院 津金　昌一郎 国立がん研究センター研究所支所臨床疫学研究部 花岡　知之 国立がん研究センター研究所支所臨床疫学研究部 原　めぐみ 国立がん研究センター研究所支所臨床疫学研究部 坪野　吉孝 東北大学大学院医学研究科 岸　玲子 北海道大学大学院医学研究科 加藤　静恵 北海道大学大学院医学研究科 笠井　世津子 北海道大学大学院医学研究科 倉橋　典絵 北海道大学大学院医学研究科 岩本　晃明 聖マリアンナ医大泌尿器科 野澤　資亜利 聖マリアンナ医大泌尿器科 2010-03-15T08:32:03+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/news075/ http://epi.ncc.go.jp/jp/news075/#When:11:30:00Z 2月5日付けでHPに公開となったで、論文の補足説明として付加した記述に間違いがございましたので訂正いたします。慎重に対応しな くてはならない部分でこのような間違いをしてしまいましたことを深くお詫び申し上げます。 誤）「男性で27%、女性で23%ほど過小評価されていました。」↓正）「男性で7～24%、女性で25～45%過大評価されてい ました。」 訂正済みの記述は、以下の通りです。 ※摂取量の推定値について：今回の研究では、対象者に実施された食物摂取頻度アンケート調査から、各グループのイソフラボン（ゲニステイ ン）の一日摂取量を算出すると、男女とも最も少ないグループの平均値は9mg、最も多いグループの平均値は48mgでした。（イソフラボン約12mgは豆 腐で40g・納豆で1/3パックに換算されます）。それらの値は、対象者の一部に実施されたより直接的な食事記録調査から算出された値と対比すると、男性 で7～24%、女性で25～45%過大評価されていました。コホート研究などで用いられる食物摂取頻度アンケート調査は、摂取量による相対的なグ ループ分けには適しますが、それだけで実際の摂取量を正確に推定するのは難しく、また年齢や時代・居住地域などが限定された対象集団の値を一般化すること は適当とは言えませんので、ここに示した摂取量はあくまで参考値にすぎません。 この間違いは、論文に発表した数値よりも、より実際に近い値をご案内しようとして、そのもとなる食事に関するアンケート調査（5年後調査）を、別の 調査（ベースライン調査）と取り違えてしまったために生じたケアレスミスです。今後は、同じ間違いを繰り返さないよう、十分にチェックを行ったう えで情報公開することをお約束いたします。 ホームページに掲載された概要版をご覧ください。 リサーチニュース 2010-02-17T11:30:00+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/news074/ http://epi.ncc.go.jp/jp/news074/#When:02:28:31Z ＪＰＨＣ研究からの論文発表のお知らせ 多目的コホート（JPHC）研究から、イソフラボンと肺がんの発生リスクとの関連を調べた研究の結果が発表されました。論文の状況は以下の通りです。American Journal of Clinical Nutrition 2010年WEB先行公開。 イソフラボン摂取は肺がんに影響するのか 肺がん最大の原因は喫煙ですが、それだけですべてが説明できるわけではありません。たばこ以外の原因として、最近、女性ホルモンとの関連が注目されています。 大豆に多く含まれるイソフラボンの摂取と肺がんのリスクの関連を調べたアジアの症例対照研究では、性別、喫煙状況別、肺がんのタイプ別に詳しく検討した結果は必ずしも一致していないものの、予防的な効果を示す結果がみられます。 また、シンガポール人女性を対象にしたコホート研究では、たばこを吸わないグループでイソフラボンの肺がんに対する予防的な関連性を認めています。 喫煙経験のない男性で関連がみられた 多目的コホート研究で、45－74歳の男女約7万6000人を、調査開始時のイソフラボン摂取量により男女別にそれぞれ４つのグループに分けて、その後の肺がんの発生率を比較しました。 平均で約11年の追跡期間中に、男性481人、女性178人に肺がんの発生が確認されました。 分析の結果、喫煙経験のない男性で、イソフラボン摂取量が最も多いグループで最も少ないグループに比べ肺がんのリスクが57％低いことがわかりました。 女性でも、統計学的に有意な結果ではありませんでしたが、同様の傾向がみられました。肺がん細胞をもちいた実験や動物実験などでイソフラボンが予防的に働くことが報告されているものの、そのメカニズムについては今のところよく分かっていません。 今後の疫学研究でイソフラボン摂取と肺がんとの関わりをEGFR遺伝子変異の状況も含めて探求することが、メカニズムの解明にも貢献することになるでしょう。詳しくは、ホームページに掲載された概要版をご覧ください。 リサーチニュース 2010-02-05T02:28:31+00:00 http://epi.ncc.go.jp/jp/news073/ http://epi.ncc.go.jp/jp/news073/#When:11:29:57Z ＪＰＨＣ研究からの論文発表のお知らせ 多目的コホート（JPHC）研究から、塩分・塩蔵食品とがん・循環器疾患の発生リスクとの関連を調べた研究の結果が発表され ました。論文の状況は以下の通りです。 Am J Clin Nutr. 2010年91巻　456-464ページ 塩分は循環器疾患、塩蔵食品はがんのリスクを高める 高塩分が高血圧を招くことや、高塩分食品や塩蔵食品が胃がんのリスクを高くすることはよく知られています。 多目的コホート研究では、これまでに、食塩摂取量の多い男性で胃がんのリスクが高く、また塩分濃度の高いいくら、塩辛、練りうになどをよく食べるグ ループで男女とも胃がんリスクが高いという結果を報告しました。 高塩分や塩蔵食品の摂取は日本人の食生活の特色の１つに数えられます。そうした食習慣が、がんの発生や循環器疾患（脳卒中・心筋梗塞）の発症に対してどれ くらい影響しているのか、その対策によってどれくらいの効果が期待できるのか、まだ明らかになっていません。 そこで、今回の研究では、多目的コホートの45－74歳の男女約8万人について、食習慣についてのより詳しいアンケート調査の結果を用いて、ナトリウム、 塩蔵食品の摂取量と全がん、全循環器疾患のリスクとの関連について検討しました。 平均で約8年の追跡期間中に4476人に何らかのがんの発生、2066人に循環器疾患の発症を確認しました。ナトリウムの摂取量で5つに分けて比較する と、最も多いグル－プで最も少ないグループに比べて、循環器疾患のリスクが1.19倍（約20%）高いことがわかりました。全がんのリスクは変わりません でした。 一方、塩蔵食品の最大グループでは、塩蔵魚や干物では1.11倍、たらこ等魚卵では1.15倍、全がんのリスクが高いことがわかりました。循環器疾患リス クは変わりませんでした。 塩との関連が強い疾患を個別に見ても同様で、ナトリウムで脳卒中のリスクが約1.2倍、塩蔵食品で胃がんのリスクが約1.5から2.2倍高いという結果で した。 研究の結果について 日本人は塩蔵食品を控えるほか、食卓や調味でのしょうゆや食塩、濃い味付けを控えることにより、がん・循環器疾患の両方の予防が期待できます。 目安として、「生活習慣改善によるがん予防法の開発に関する研究班」では、現状では食塩は１日あたり男性10g、女性8g未満、特に、高塩分食品（たとえ ば塩辛、練りうになど）は週に１回以内に控えることを目標としています。 魚は心筋梗塞の予防になることがわかっていますので、塩蔵魚や干物をよく食べる人は塩分の少ない薄味のもの、生鮮品を選ぶようにするとよいでしょう。 尚、今回の研究では、アンケート調査をもとに塩分や塩蔵食品などの摂取量を推定しました。この方法では、摂取量によるグループ分けをする場合に、誤分類が 生じる可能性を避けられません。したがって、実際のリスクの数値は得られた結果よりも大きいであろうと予想されます。詳しくは、ホーム ページに掲載された概要版をご覧ください。 リサーチニュース 2010-02-04T11:29:57+00:00