日本人のためのがん予防法

2022年8月3日改訂版

この研究班の見解として、現時点で科学的に妥当な研究方法で明らかにされている結果をもとに、日本人のためのがん予防法を提示します。

現段階では、禁煙と国際がん研究機関WHO-IARCや世界がん研究基金WCRF/AICRなどのエビデンス評価に基づく日本人の実状を加味した予防可能な生活習慣や食習慣改善が、個人として最も実行する価値のあるがん予防法といえるでしょう。さらに、感染経路が明らかなウイルスの感染予防も重要です。 

この内容は、今後、新しい研究の成果が積み重なることにより、内容が修正されたり、項目が追加あるいは削除されたりする可能性があることが前提となります。

なお、各項目についての一般の方向けの解説は、がん情報サービス（国立がん研究センター）の「科学的根拠に基づくがん予防」 でもご覧になることができます。 

• 「がん情報サービス」はこちらからご覧いただけます。
• 「科学的根拠に基づくがん予防」はこちらからご覧いただけます。

（2022年8月3日の主な改訂点）
以下について内容の更新を行いました。
・喫煙と大腸がんに対して、本研究班の評価を”確実”に更新。
・飲酒と男性の胃、閉経前女性の乳がんに対して、本研究班の評価を”ほぼ確実"に更新。
・肥満と肝がんに対して、本研究班の評価を”確実”に更新。
・身長と大腸がんおよび結腸がんに対して、本研究班の評価を”ほぼ確実”と記載。
・HCV肝炎治療と肝がんに対して、本研究班の評価を”確実”と記載。
・ピロリ菌除菌治療と胃がんに対して、本研究班の評価を”確実”と記載。
・HPVワクチンと子宮頸がんに対して、本研究班の評価を”確実”と記載。
・IARC、WCRF International/AICR の評価を更新。
・国民健康・栄養調査のデータを更新。

 （2017年11月10日の主な改訂点）
がん情報サービスのホームページ更新に合わせて、リンク先についての記載を更新。

 （2017年8月1日の主な改訂点）
「日本人のためのがん予防法」自体の改訂はありませんが、以下について内容の更新を行いました。
・喫煙と急性骨髄性白血病に対して、本研究班の評価を"ほぼ確実"と記載。
・IARC、WCRF International/AICRの評価を更新。
・「喫煙と健康　喫煙の健康影響に関する検討会報告書」の評価結果を追加。
・国民健康・栄養調査のデータを更新。

１）各項目解説

能動喫煙

【国際評価の現状】

International Agency for Research on Cancer (IARC)は、喫煙は、肺がんだけでなく、口腔、咽頭、喉頭、食道、胃、大腸、膵臓、肝臓、胆道、腎臓、尿路、膀胱、子宮頸部、鼻腔、副鼻腔、卵巣のがん及び骨髄性白血病に対して、発がん性があることについて"十分"なエビデンスがあると評価しています（List of Classifications by cancer site, IARC Monographs；2022年7月確認）。また、禁煙した人では、吸い続けた人と比べて、口腔、喉頭、食道、胃、肺、膀胱、子宮頸部のがんのリスクが低いことが"確実"と評価されています（IARC 2007）。これらのうちほとんどのがんで、禁煙期間が長くなるほどリスクが低くなることが示されています。喫煙は、がんだけでなく、冠動脈疾患（狭心症、心筋梗塞など）や脳卒中など循環器の病気、肺炎や慢性閉塞性肺疾患など呼吸器の病気の原因でもあります。

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では、日本人を対象とした研究に基づいて、喫煙により、がん全体のリスクが上がることは"確実"と評価しました（Inoue et al. Jpn J Clin Oncol 2005）。部位別では、食道（Oze et al. Jpn J Clin Oncol 2012）、肺（Wakai et al. Jpn J Clin Oncol 2006）、肝臓（Tanaka et al. Jpn J Clin Oncol 2006. 加えて、2015年にサマリーテーブルの見直しと新規エビデンスの追加を行い判定）、胃（Nishino et al. Jpn J Clin Oncol 2006）、膵臓（Matsuo et al. Jpn J Clin Oncol 2011）、子宮頸部(Sugawara et al. Jpn J Clin Oncol 2019)、頭頸部(Koyanagi et al. Jpn J Clin Oncol 2016)、膀胱（Masaoka et al. Jpn J Clin Oncol 2016)、大腸（Mizoue et al. Jpn J Clin Oncol 2006, Akter et al. Int J Cancer 2021）に対しては"確実"、急性骨髄性白血病（Ugai et al. Hematol Oncol 2018）に対しては"ほぼ確実"、乳房（Nagata et al. Jpn J Clin Oncol 2006）に対しては"可能性あり"という評価です。また、2016年9月に厚生労働省より発行された「喫煙と健康　喫煙の健康影響に関する検討会報告書」においても本研究班で“確実”と評価されたがんにおいて、喫煙との因果関係を支持する科学的根拠が十分であるとする「レベル1」と評価されています。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

非喫煙者に対する喫煙者のがん全体のリスクは、本研究班では、5つのコホート研究のメタ解析により1.5倍（男性：1.6倍、女性：1.3倍）と推計しました(Inoue et al. Jpn J Clin Oncol 2005)。また、日本人を対象とした複数のコホート研究を統合したデータに基づくと、がん死亡のリスクは、男性2倍、女性1.6倍程度と推計されています(Katanoda et al. J Epidemiol 2008)。上述の相対リスクと喫煙者の割合などから推計すると、日本人のがん死亡の約20％～27％（男性では30～40％程度、女性では3～5％程度）は喫煙が原因であり、即ち、喫煙していなければ予防可能であったと言えます。そのため、喫煙者は、禁煙により何らかのがんになるリスクが3分の2（リスク1.5倍の場合）から2分の1程度（同2倍の場合）にまで低下することが期待出来ます。更に、脳卒中、心臓病、糖尿病、呼吸器疾患など多くの生活習慣病のリスクが減少し、健康の維持・増進において、大きな効果が期待出来ます。また、日本の8のコホート研究のプール解析により、喫煙と飲酒が組み合わさることにより、食道がんのリスクを互いに高めあう現象が明らかになりました。これにより、日本人男性の食道がんの約55％は禁煙のみで、80%は禁煙と禁酒によって予防可能であることが推計されました（Oze et al. Cancer Med 2019）。禁煙の方法については、厚生労働省の「禁煙支援マニュアル（第二版）」が参考になります。また、2016年に厚生労働省より発表された「喫煙と健康　喫煙の健康影響に関する検討会報告書」では、あらゆる疾患に対するたばこの影響の因果関係評価を取りまとめています。

【対策の効果】

本人の喫煙が、がん罹患・死亡に寄与する割合はそれぞれ男性で23.6%, 29.8%、女性で4.0%, 4.7%と試算されています。日本人男性にとってがんに寄与する割合が最も高い要因となりました（Inoue et al. Glob Health Med. 2022）。

2019年の国民健康・栄養調査によると、20歳以上の喫煙率は、男性27.1％、女性7.6％と推計されています。喫煙対策は、脳卒中、心臓病、糖尿病、呼吸器疾患など多くの生活習慣病を予防する効果もあるので、日本人の喫煙率を更に減少させることが、特に、男性においては重要な課題です。

受動喫煙

【国際評価の現状】

受動喫煙は、肺がんの"確実"なリスク因子とされています（Secretan et al. Lancet Oncol 2009）。また、同報告によると限定的ながら喉頭、咽頭のがんにも関連することが近年分かってきましたが、一方で乳がんについては結論に至っていないとしています。今までに報告された、受動喫煙と肺がんとの関係を調べた55の研究のメタ解析によると、非喫煙女性の肺がんのリスクは夫からの受動喫煙がない場合に比べて、ある場合では1.3倍に高まることが分かりました（Taylor et al. Int J Epidemiol 2007）。受動喫煙が関連するその他の疾患として、副鼻腔がん、乳がん（閉経前）、胎児発育（低出生体重児、乳幼児突然死症候群、早産）、呼吸器疾患（急性下気道感染（小児）、喘息、慢性呼吸器症状（小児）、眼球・鼻粘膜炎症、内耳感染）、心疾患（心疾患死亡、急性・慢性心不全、血管変性）があげられます(California Environmental Protection Agency 2005, U.S.Department of Health and Human Services 2006)。

【系統的レビューによる因果関係評価】

肺がんについてはメタ解析の結果も踏まえて“確実”、乳がんにおいては“可能性あり”、その他の部位およびがん全体では“データ不十分”との評価でした。また、2016年9月に厚生労働省より発行された「喫煙と健康　喫煙の健康影響に関する検討会報告書」によると、肺がんにおいて、科学的証拠は因果関係を推定するのに十分であるとする「レベル1」と評価されています。また、鼻腔・副鼻腔がん、乳がんについては、科学的証拠は因果関係を示唆しているが十分ではない（レベル2）との評価です。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

受動喫煙については、日本人非喫煙女性を対象としたあるコホート研究で、肺腺がんのリスクは、夫が喫煙者である場合に、非喫煙者である場合と比べて、約2倍（肺がんのリスクは約1.3倍）高いことが示されました (Kurahashi et al. Int J Cancer 2008)。また、同じコホート研究で、閉経前の非喫煙女性において、家庭あるいは職場など公共の場所で受動喫煙を受けていたグループの乳がんリスクは、受動喫煙のないグループの2.6倍高いことが示されました（Hanaoka et al. Int J Cancer 2005）。また、受動喫煙と肺がんの関連を報告した9研究（4件がコホート研究、5件が症例対照研究）を合わせて解析するメタ解析では、受動喫煙と肺がんに有意な関連が示され、受動喫煙のある人はない人と比較して、肺がんのリスクが1.3倍であると推定されました（Hori et al. Jpn J Clin Oncol）。この結果から、肺がんとの関連は「確実」であると評価が格上げされました。非喫煙者において、受動喫煙を避けることにより、がんのリスクが低下することが期待出来ます。更に、心臓病、呼吸器疾患、副鼻腔がん、胎児発育（低出生体重児など）のリスクが低下する効果もあります。

【対策の効果】

受動喫煙ががん罹患・死亡に寄与する割合はそれぞれ男性で0.2%, 0.3%、女性で0.9%, 1.3%と試算されています（Inoue et al. Glob Health Med. 2022）。

あるコホート研究の1990年のデータ（Hanaoka et al. Int J Cancer 2005）では、非喫煙の男性と女性について、配偶者から各々8％と35％、職場において各々58％と32％が、受動喫煙の曝露を受けていると回答していました。近年、職場を含む公共の屋内空間を禁煙とする罰則を伴う法規制が、欧米やアジアの国・地域において一般的になっています。日本でも、2020年（2021年に延期）に東京でオリンピックが開かれるのに合わせて、学校や病院など多くの人が使う施設で、喫煙を禁止して受動喫煙を防ぐ改正健康増進法（一般的に受動喫煙防止法とも呼ばれる）が成立しました。改正法によって、受動喫煙対策がマナーからルールになり、守られない場合は罰則の規定も設けられました。従来のマナーと新たなルールによって、受動喫煙対策が進むことが期待されます。

上に戻る

飲酒

【国際評価の現状】

飲酒は口腔、咽頭、喉頭、食道（腺がん）、肝臓、大腸、乳房（閉経後）のがんのリスクを上げることが"確実"とされています（Interactive cancer risk matrix, WCRF International/AIRC ; 2022年7月確認以下同じ）。さらに、胃、乳房（閉経前）のがんのリスクを上げることも"ほぼ確実"とされています（WCRF International/AICR）。一方、腎臓では、飲酒量が1日のエタノール摂取量に換算して30 gまでであれば、“ほぼ確実に”リスクを下げると判定されています。また、IARCの評価では、口腔、咽頭、喉頭、食道、肝臓、大腸、乳房（女性）の発がんについての“十分”なエビデンスがあると評価されています（List of Classifications by cancer site, IARC Monographs；2022年7月確認）。刊行論文のメタ解析と、世界疾病負荷研究（Global burden of disease Study）との結果より、飲酒が非感染性疾患死亡に寄与する割合は3.4%と試算されています。特にがん、高血圧・出血性脳卒中・心房細動を含む心疾患、脂肪肝・アルコール性肝炎・肝硬変などの肝疾患、膵炎では関連が強く見られます（Parry et al. Addiction 2011）。

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では、日本人を対象とした研究に基づいて、飲酒によりがん全体のリスクが上がることは"確実"と評価しました（Inoue et al. Jpn J Clin Oncol 2007）。部位別には、肝臓（Tanaka et al. Jpn J Clin Oncol 2008）、大腸（Mizoue et al. Jpn J Clin Oncol 2006）、食道（Oze et al. Jpn J Clin Oncol 2011）のがんにおいてその影響が"確実"、男性の胃（Shimazu et al. Jpn J Clin Oncol 2008, Tamura et al. Cancer Sci 2022）、閉経前女性の乳房（Nagata et al. Jpn J Clin Oncol 2007, Iwase et al. Int J Cancer 2021）を"ほぼ確実"としました。その他、多くのがんについてはいまだに“データ不十分”と判定されています。

【日本人のエビデンスのエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

日本人男性を対象としたあるコホート研究で、１日あたりの平均アルコール摂取量（純エタノール量）で46ｇ以上の飲酒で40％程度、69ｇ以上の飲酒で60％程度、がん全体のリスクが上がることが示されました。これらの飲酒量に該当する人の全体に対する割合も考え合わせると日本人男性のがんの13％程度が、1日2合以上の飲酒習慣によりもたらされているものと推計されます（Inoue et al. Br J Cancer 2005）。大腸がんについての日本人を対象とした５つのコホート研究を統合したデータでは、1日あたりの平均アルコール摂取量が23～45.9ｇ、46～68.9ｇ、69～91.9ｇと増すにつれて、大腸がんのリスクも1.4、2.0、2.2倍と上昇し、92ｇ以上では3倍近くになることが示されました（Mizoue et al. Am J Epidemiol 2008）。肝臓がんについての４つのコホート研究を統合したデータによるとそれぞれのリスクは男性で1.1, 1.1, 1.8, 1.7倍、女性においても23ｇ以上全体で3.6倍のリスク上昇が見られています（Shimazu et al. Int J Can 2011）。

日本の６コホートを統合して飲酒と全死亡、死因別死亡との関連を見たところ、男性の全死亡、全がん、循環器疾患死亡において、また女性の全死亡、心疾患死亡において、1週間当たり46ｇ未満、あるいは、23ｇ未満の飲酒では、リスクの上昇が認められないJ字型、あるいは、リスクの低下が認められるU字形の関連がみられています。（Inoue et al. J Epidemiol Community Health　2010）。したがって、節度のある飲酒が大切です。飲む場合は1日あたりアルコール量に換算して約23ｇ程度（日本酒なら１合、ビールなら大瓶１本、焼酎や泡盛なら1合の2/3、ウィスキーやブランデーならダブル１杯、ワインならグラス2杯程度）、即ち、週150ｇ程度の量にとどめるのがよいでしょう。飲まない人や飲めない人の飲酒はすすめません。また、健康日本２１では、「節度ある飲酒」として約20g程度までをすすめています。

さらに、日本の大規模コホート研究から34万人を統合したプール解析では、飲酒と膀胱がんリスクの有意な関連を認めませんでした。しかしながら、アセトアルデヒドを代謝する働きが強い酵素を持っている日本人が約半数いることが、日本人全体の飲酒による膀胱がん罹患リスクを低く見せている可能性は否定できません（Masaoka et al. J Epidemiol 2020）。

【対策の効果】

飲酒が全がん罹患、死亡の原因として寄与する割合はそれぞれ男性で8.3%, 8.8%、女性で3.5%, 3.0%と試算されており、男女共に喫煙・感染に次いで寄与の高い要因であることが示されました（2005年の国民健康・栄養調査：飲酒割合男性71.7％、女性36.9％に基づいて推計）（Inoue et al. Glob Health Med. 2022, Hirabayashi et al. Glob Health Med Open. 2022）。

また、2019年の国民健康・栄養調査によると、生活習慣病のリスクを高める量（1日当たりの純アルコール摂取量が男性で40g以上、女性で20g以上）を飲酒している人の割合は、男性14.9％、女性9.1％と推計されています。年齢別にみてみると、その割合は男性では40歳代、女性では50歳代が最も高く、それぞれ21.0％、16.8％です。適量の飲酒が心筋梗塞や脳梗塞を予防する効果もあるので、飲酒対策では1日平均23ｇ以上の飲酒者割合を減らすことが重要な課題です。

 上に戻る

食事

【国際評価の現状】

塩蔵食品が胃がんのリスクを上げることは、"ほぼ確実"とされています（WCRF International/AICR）。塩分濃度の高い食品を控えると共に、食品の加工・保存に食塩を使わない工夫も必要でしょう。食塩は高血圧の主要な原因であることは国際的な研究（INTERSALT, EPIC-Norfork）で示されてきました（Intersalt Cooperative Research Group. BMJ 1988, Khaw et al. Am J Clin Nutr 2004）。そのため、減塩は血圧の関連する心疾患のリスクを低下することが知られています。さらに、脳卒中、左室肥大、腎疾患などにも関連することが示唆されています（He et al. Prog Cardiovasc Dis 2010）。

野菜・果物については主に消化器系のがんと肺がんでの関連が指摘されています。野菜を多く摂ることは、口腔、咽頭、喉頭、食道、肺、および乳房（閉経前・閉経後ともに）のがんに、果物は食道および肺のがんに、それぞれ限定的ではありますが予防的に働くという報告がされています。なお、この場合の野菜には穀物やイモ類は含みません。また、食物繊維を含む食品は“ほぼ確実”にリスクを下げると評価されています（WCRF International/AICR; 2022年2月時点）。また、食習慣とがんおよび循環器疾患リスクとの関連についての観察研究をレビューした結果によると、地中海式食事や、野菜・果物が豊富な食事は心疾患および一部のがんに予防的な効果を示すことがわかりました（Tyrovolas et al. Maturitas 2010）。

南米で非常に高温で飲まれる習慣のあるマテ茶が食道のがんのリスクを上げることは“ほぼ確実”であると指摘されています（WCRF International/AICR）。金属の吸い口から吸い込むように飲むもので、お茶の成分ではなく、高温により粘膜が障害されるためといわれています。また、口腔、咽頭、喉頭のがんについても、"限定的"ではありますが、リスクを上げるとする研究結果が見られます（WCRF/AICR 2018）。 

また、ハム・ソーセージ・ベーコンなどの加工肉は大腸がんのリスクを上げることが"確実"、赤肉（牛・豚・羊など。鶏肉・魚は含まない）は大腸がんのリスクを上げることが"ほぼ確実"と評価されました。また、加工肉は胃がんについて“限定的”ではありますが、リスクを上げると評価されています (WCRF International/AICR）。赤肉や加工肉は鶏肉などに比べて動物性脂肪含有量が高く、がんの発生にかかわる化合物や成分も含むことが知られています。2018年、IARCによると加工肉はGroup 1 (ヒトへの発がん性あり)、赤肉はGroup 2A（ほぼ確実にヒトへの発がん性あり）との評価でした。一方、赤肉には鉄、亜鉛、ビタミンB12など、必要な栄養素も多く含まれています。赤肉でも脂肪の少ないものの摂取や、バランスの取れた食生活における摂取などといった視点も今後必要でしょう。

食塩・高塩分食品とがん

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班での食塩・塩蔵食品の評価は胃がんにおいて"ほぼ確実"にリスクを上げるというものでした。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

日本人を対象としたあるコホート研究では、食塩摂取量の多いグループで胃がんのリスクが高まることが男性で示されました。女性でははっきりした関連は見られませんでしたが、いくら、塩辛、練りうになどの特に塩分濃度の高い食品をとる人ほど胃がんのリスクが高いことは男女共通して見られています（Tsugane et al. Br J Cancer 2004）。日本人を対象としたあるコホート研究で漬物、塩魚、塩蔵魚卵などの塩蔵食品はがん全体、また、胃がんのリスクを上げることが示されています。一方、ナトリウム全体としてはがんとの間に特に関連は認められていません（Takachi et al. Am J Clin Nutr 2010）。食塩・高塩分食品の摂取量を抑えることは、日本人で最も多い胃がん予防に有効であるのみならず、高血圧を予防し、循環器疾患のリスクの低下にもつながるでしょう。

１日あたりの食塩摂取量としてはできるだけ少なくすることが望まれますが、厚生労働省は日本人の食事摂取基準として、男性は7.5 g未満、女性は6.5 g未満を１日あたりの目標値として設定しています（厚生労働省策定　日本人の食事摂取基準2020年版）。国際的には、5～6g未満が目標とされていますが、日本食の特性を考えると、困難な目標と思われます。

【対策の効果】

食塩に起因するがん罹患および死亡の割合はそれぞれ男性で3.0%, 2.5%、女性で1.6%, 1.7%と試算されています（Inoue et al. Glob Health Med. 2022）。

2019年の国民健康・栄養調査によると、20歳以上の食塩摂取量の平均値は男性10.9 g、女性9.3 gです。減塩対策は、血圧を下げ、脳卒中や心臓病を予防する効果もあるので、日本人の平均食塩摂取量を到達可能な限り低下させ、現状の日本人の食事摂取基準を達成出来ない者の割合を大きく減らすことが重要な課題です。

野菜・果物とがん

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班での野菜・果物の評価は食道がんのリスクが低くなるのは"ほぼ確実"、胃、および肺がん（果物のみ）のリスクが低くなる"可能性がある"というものでした（Wakai et al. Jpn J Clin Oncol 2011）。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

果物と肺がんリスクについての刊行論文のメタ解析では最低摂取群に対する最高摂取群の相対危険度は0.85、１回摂取量あたりの相対危険度は0.92と、いずれも有意な結果が示されています（Wakai et al. Jpn J Clin Oncol 2011）。一方、野菜・果物と脳血管疾患およびがん全体との関連を見たコホート研究では、果物と脳血管疾患との間に負の関連が見られたのに対し、がん全体との間には特に関連は見出されませんでした（Takachi et al. Am J Epidemiol 2008）。これまでの複数の研究からは、野菜・果物は少ない摂取量のグループにおいて、がんのリスクが上がることが示されていますが、多く摂れば摂るほどリスクが低下するという知見は限られています。たとえば、野菜・果物の摂取と胃がん発生との関連を見たコホート研究では週１回未満に比べて週1-2回、3-4回、ほぼ毎日摂取するグループのリスクは黄色野菜では摂取頻度に応じて段階的に低下しました。しかし、緑色野菜、他の野菜、果物においては週1-2回摂取すれば、それ以上頻度を増やしてもリスク低下は週1-2回の場合と同等でした（Kobayashi et al. Int J Cancer 2002）。同じコホートで、大腸がんにおいて、野菜・果物はリスク低下と関連していませんでしたが、食物繊維の摂取量に応じて５グループに分け、さらに最も摂取量の少ないグループを３群に分けた場合、食物繊維の摂取が最低のグループが最も摂取量の多いグループに比べて大腸がんのリスクが2.3倍に上昇することが示されています（Ohtani et al. Int J Cancer 2006）。また、野菜・果物によるリスクの低下が期待される、食道・胃・肺がんは、いずれも喫煙との関連が強く、食道がんは飲酒との関連が強いがんです。従って、まずは、禁煙と節酒が優先されますが、脳卒中や心筋梗塞等をはじめとする生活習慣病全体にも目を向けると、野菜・果物を毎日とることがすすめられます。

WCRF/AICRは、野菜・果物を少なくとも400 gとることを推奨しています。また、健康日本２１では、1日あたりの平均野菜摂取量を350 gにすることを目標としています。果物もあわせた目安としては、野菜を小鉢で5皿分と果物1皿分を毎日食べる心がけで、400 g程度になります。

【対策の効果】

野菜・果物摂取ががん罹患・死亡に寄与する割合はそれぞれ男性で野菜0.3%, 0.2%、果物0.1%, 0.1%、女性で野菜0.1%, 0.1%、果物0.02%, 0.01%と試算されます（Ishihara et al. Glob Health Med Open. 2022）。

2019年の国民健康・栄養調査によると、20歳以上の野菜・果物の平均摂取量はそれぞれ280.5 g、100.2 gとなっています。野菜・果物摂取は、多くの生活習慣病を予防する効果もあるので、不足している者の割合を減少させることが重要な課題です。

熱い飲食物

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では食道がんのリスクは熱い飲食物の摂取によりリスクが上がるのが"ほぼ確実"と評価しました。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

飲食物を熱い状態でとることは食道がんのみならず食道の炎症のリスクを上げることを示す研究結果は多数あります。飲食物が熱い場合はなるべく冷ましてからにして、口腔や食道の粘膜を傷つけないようにしましょう。それにより、口腔・咽頭や食道のがんのリスクが低下することが期待出来ます。

加工肉と赤肉

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では、女性において、ハム、ソーセージなどの加工肉および赤肉（牛・豚・羊など。鶏肉は含まない）は大腸がんのリスクを上げる"可能性がある"と評価しています（男性では”データ不十分”と判定）。国際的な基準では赤肉の摂取は１週間に500gを超えないようにすすめています。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

日本の６つのコホート研究の結果を統合したプール解析によると、牛肉摂取量が一番低かったグループと比較して、一番高かったグループでは、男性で下行結腸がんリスクが高く、女性では結腸がんリスクが高くなっていました。豚肉摂取についても、摂取頻度が最も少ないグループと比較して最も多いグループ（週3回以上）において、女性では下行結腸がんリスクが高くなっていました。加工肉の摂取頻度が最も多いグループ（ほぼ毎日）においても、女性では結腸がんリスクが高くなっていました。鶏肉については有意な関連はみられませんでした。これらの結果から、赤肉の摂取により、結腸がんリスクが上昇することが明らかになりました(Islam et al. Cancer Sci. 2019)。

  上に戻る

身体活動

【国際評価の現状】

中等度から強度の身体活動が、大腸（結腸）がんのリスクを下げることは"確実"、また、閉経後乳がん、子宮体がんのリスクを下げることは"ほぼ確実"、強度の身体活動により閉経前乳がんのリスクが下がることは“ほぼ確実”と評価されています（WCRF International/AICR）。近年はがん罹患後のがん死亡に対して予防的であるとの報告も蓄積されつつあります。また、アメリカ心臓協会は、中等度から活発な身体活動は血圧の管理に適しているとし、心疾患予防のために週当たり150分の中等度の身体活動、または75分の活発な身体活動を推奨しています（American Heart Association Guidelines）。

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では、日本人を対象とした８研究に基づいて、身体活動は、大腸（結腸）がんのリスクを下げることは"ほぼ確実"と評価しました（Pham et al. Jpn J Clin Oncol 2012）。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

日本人を対象としたあるコホート研究では、仕事や運動などからの身体活動量が高くなるほど、がん全体の発生リスクは低くなることが示されています（Inoue et al. Am J Epidemiol 2008）。さらに、身体活動量が高いとがんのみならず心疾患の死亡のリスクも低くなることから、死亡全体のリスクも低まることが分かりました（Inoue et al. Ann Epidemiol 2008）。身体活動量を保つことは、健康で長生きするための鍵になりそうです。

厚生労働省は「健康づくりのための運動指針2013」の中で、18～64歳では身体活動量の基準として強度が3メッツ以上の身体活動を23メッツ・時/週行うことを目標としています。１メッツ・時に相当する身体活動とは、生活活動としては、20分の歩行、15分の自転車や子どもとの遊び、10分の階段昇降、7～8分の重い荷物運び、また、運動としては、20分の軽い筋力トレーニング、15分の速歩やゴルフ、 10分の軽いジョギングやエアロビクス、7～8分のランニングや水泳などが該当します。同指針では65歳以上の基準としては、強度を問わず10メッツ・時/週、具体的には横になったままや座ったままにならなければどんな動きでもよいので、身体活動を毎日40分行うことを目安としています。

【対策の効果】

身体活動に起因するがん罹患・死亡の割合はそれぞれ男性で1.0%, 0.9%、女性で1.6%, 0.8%と試算されています（Inoue et al. Glob Health Med. 2022）。

2019年の国民健康・栄養調査によると、20歳以上で運動習慣のある者の割合は、男性33.4％、女性25.1 ％と推計されています。また、これまでの国民健康・栄養調査からのデータの推移からは、1970年代よりエネルギー摂取量が一貫して減少しているにも関わらず、男性においては、肥満指数（Body Mass Index(BMI)）が増加傾向にあることから、仕事などでの身体活動量が低下していることが示唆されます。身体活動量を上げることは、糖尿病や循環器疾患など多くの生活習慣病の予防効果もあるので、特に、仕事において身体活動量が十分でない人に対して、運動習慣を持つ者の割合を増やすことが、重要な課題です。

 上に戻る

体形

【国際評価の現状】

肥満は、食道（腺がん）、膵臓、肝臓、大腸、乳房（閉経後）、子宮体部、腎臓の各部位のがんのリスクを上げることは"確実"と評価されています（WCRF International/AICR）。主に西ヨーロッパと北米の57の前向き研究を統合した90万人規模の研究では、BMI 22.5-25を底とするU字形の関連が全死亡においてみられています。これによると、BMI 25以上の過体重が脈管系疾患、がんに寄与する割合はそれぞれ米国で29%、8%、英国23%と6%と試算されました（Prospective Studies Collaboration Lancet 2009）。アジアの11の前向き研究を統合した100万人規模の研究では、日本、中国、韓国を含む東アジアにおいてBMI 22.6-27.5を底とするU字形の関連が全死亡においてみられています。がん死亡、心血管系疾患死亡、その他の死因による死亡でも同様の関連でした。一方、インドとバングラデシュでは低BMIにおいてこれらのリスク上昇をみとめたものの、高BMIにおいてはリスクは上昇せず、同じアジアでも国によって結果が異なることが示されました（Zheng et al. N Engl J Med 2011）。

高身長については、大腸、乳房、卵巣のがんのリスクを上げることが"確実"と評価されました（WCRF International/AICR）。身長と大腸がんリスクについての刊行論文をメタ解析した結果によると、身長が5 cm増加するごとにリスクは男性で1.04倍、女性で1.06倍に高まることがわかりました（WCRF International/AICR, colorectal cancer report 2017）。また、膵臓、子宮体部、前立腺、腎臓、皮膚がんのリスクを上げることは、"ほぼ確実"とされています（WCRF International/AICR）。

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では、日本人を対象とした研究に基づいて、肥満は、閉経後乳がん（Wada et al. Ann Oncol 2014）および肝がん（Tanaka et al. Jpn J Clin Oncol 2012）のリスクを上げることは"確実"と評価しました。また、大腸がんに対しては"ほぼ確実"、膵がん（男性BMI30以上）、子宮内膜がん、閉経前乳がんでは”可能性あり”と評価しました。がん全体としてみたときは、男性においてBMI 18.5未満のやせについて、また、女性においてBMI 30以上の肥満においてリスクが上昇することは“可能性あり”と評価しました。

高身長の評価は、大腸（結腸）がんのリスクを上げることが"ほぼ確実"としました（Shrestha et al. Jpn J Clin Oncol 2022）。

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

国内の８コホート研究を統合した結果によると、肥満度の指標であるBody Mass Index (BMI) が１増加するごとに大腸がんのリスクは男性で1.03倍、女性で1.02倍（Matsuo et al. Ann Oncol 2011）、閉経前・閉経後乳がんはそれぞれ1.03倍、1.05倍上がることが分かりました(Wada et al. Ann Oncol 2014)。一方、国内の７コホート研究を統合した結果によるとBMIと全死亡、がん死亡（男性）のリスクとの間には逆J字形の関連がみられました。女性においては30以上の肥満でのみがん死亡のリスク上昇が見られ、男女ともBMI 21-27あたりが最も全死亡のリスクが低い範囲であることが示されました（Sasazuki et al. J Epidemiol 2011）。BMIとがん全体の発生リスクとの関係を調べた、日本人中高年期（40～69歳）男女約９万人を対象としたコホート研究では、男性の21未満のやせでのみ、リスクの上昇が認められました（Inoue et al. Cancer Causes Control 2004）。また、別の日本人中高年期（40～64歳）男女約３万人を対象とした研究では、女性の27.5以上の肥満でのみ、リスクの上昇が認められました（Kuriyama et al. Int J Cancer 2005）。このように、肥満とがん全体との関係は、欧米とは異なり、日本人においてはそれほど強い関連がないことが示されています。むしろ、やせによる栄養不足は免疫力を弱めて感染症を引き起こしたり、 血管を構成する壁がもろくなり、脳出血を起こしやすくしたりすることも知られています。その一方、糖尿病、高血圧、高脂血症等、やせればやせる程リスクが低下する病気もありますので、このような疾患のある人は、その治療の一貫として、太っていれば痩せることが効果的でしょう。

【対策の効果】

日本人の男女の各年代における平均BMIは25未満のため、世界基準であるBMI 25以上を体重過多（過体重および肥満）とすると、体重過多に起因するがん罹患・死亡に寄与する割合は男女とも0％となってしまいます。そこで、WHOに提案されているアジア人の過体重（BMI23以上）・肥満（BMI25以上）の基準を使用した試算では、日本におけるがん罹患・死亡に寄与する割合はそれぞれ男性で1.0%、1.0%、女性で0.3%、0.3% となりました（Inoue et al. Glob Health Med. 2022, Hirabayashi et al. Glob Health Med. 2022）。

2019年の国民健康・栄養調査によると、20歳以上でBMIが25以上である割合は、男性33.0％、女性22.3％、一方、18.5未満のやせの割合は、男性3.9％、女性11.5％と推定されています。肥満については、BMIが30を超えないと明らかなリスクの増加が認められていませんが、日本人において20歳以上でBMIが30以上である人の割合は、男性5.5％、女性3.8％にすぎませんので、肥満対策によるがん予防効果は、小さいと思われます。むしろ、日本人中高年においては、BMIが21未満のやせにおけるがんのリスクの増加も示され、その割合も20％を上回っているために、やせ対策によるがん予防効果の方が大きい可能性があることに留意する必要があります。同調査では、65歳以上の高齢者でBMIが21未満である割合は男性で12.4％、女性で20.7％と推定されています。肥満対策は、糖尿病や高血圧などの予防に有効である一方、やせ対策は、感染症や脳出血の予防にも効果があるので、肥満、および、やせの割合を減少させることが重要な課題です。

 上に戻る

感染

【国際評価の現状】

IARCにより、Ｂ型・Ｃ型肝炎ウイルスの持続感染は、肝がんおよび非ホジキンリンパ腫（Ｃ型肝炎ウイルス）について、また、ヒトパピローマウイルス16型は、子宮頸、外陰、膣、陰茎、肛門、口腔、中咽頭、扁桃のがんについて、ヘリコバクター・ピロリ菌は非噴門部胃がん、胃MALTリンパ腫について、発がん要因であるのは"確実"（Group 1 発がん要因）、と評価されています。その他にEpstein-Barr virus (EBV), Kaposi’s sarcoma herpes virus (KSHV), Human immunodeficiency virus type 1 (HIV-1), Human T-cell lymphotrophic virus type 1 (HTLV-1), Clonorchis sinensis, Opisthorchis viverrini, Schistosoma haematobium が、Group 1発がん要因として位置づけられています（Bouvard et al. Lancet Oncol 2009）。

感染に起因するがんは、先進国全体では9％と比較的低いのに対し、発展途上国では23％となっていますが、日本では胃がんや肝がんが多いため、Ｂ型・Ｃ型肝炎ウイルス、ヘリコバクター・ピロリ菌、ヒトパピローマウイルス感染に起因するがんは20％と推計されていて、先進国の中では高いほうです（IARC 2003）

肝炎ウイルスと肝がん

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班でも、日本人を対象としたB型肝炎ウイルスと肝がんの34研究と、C型肝炎ウイルスと肝がんの20研究に基づいて、B型・C型肝炎ウイルスは肝がんのリスクを上げることは"確実"と評価しました。

また、C型肝炎ウイルス治療により肝がんのリスクを下げることが"確実"と評価しました。

【日本人のエビデンスと対応により期待される効果】

献血者約15万人を追跡し、B型・C型肝炎ウイルスマーカーが陰性の人と比べて、陽性者のリスクは100倍を上回ることが報告されています（Tanaka et al. Int J Cancer 2004）。別の一般住民を対象としたコホート研究ではB型・C型肝炎ウイルスマーカーが陰性の人と比べて、B型・C型肝炎ウイルスそれぞれの単独感染では肝がんのリスクがそれぞれ35.8倍、16.1倍、また、両ウイルスによる重複感染があると肝がんのリスクが46.6倍であるとの報告もあります（Ishiguro et al. Cancer Lett 2011）。また、肝がんの約8割がB型またはC型肝炎ウイルス陽性者から発生するとの報告もありますので（Ishiguro et al. Eur J Cancer Prev 2009）、これらのウイルスに感染していなければ、肝がんはまれにしか発生しないことになります。B型・C型肝炎ウイルスは主に血液、また、B型肝炎ウイルスは性的接触を介しても感染します。出産時の母子感染、輸血や血液製剤の使用、まだ感染リスクが明らかでなかった時代の医療行為による感染ルートが考えられています。その他、医療従事者は肝炎ウイルスに感染している人の血液が付着した針を誤って刺した場合に感染する恐れがあります。 現在中高年の方は、輸血や血液製剤の使用などに思いあたることがなくても、昔受けた医療行為などによって、知らないうちに感染している可能性もありますので、地域の保健所や医療機関で、一度は肝炎ウイルスの検査を受けることが重要です（検査の日時や費用は各施設によって異なります）。もし陽性であればさらに詳しい検査が必要ですので、ウイルス駆除や肝臓の炎症を抑える治療、あるいは肝臓がんの早期発見のために、肝臓の専門医を受診してください。C型肝炎ウイルスの場合、インターフェロン治療でウイルス駆除に成功すると肝がん発生リスクが1/5になるとする報告があり（Yoshida et al. Ann Intern Med 1999）、またインターフェロン治療と他の抗ウイルス薬を組み合せた最新の治療法ではウイルス駆除率が約9割になるとされています（Hayashi et al. J Hepatol 2014）。また、インターフェロン治療が不可能あるいは効果がなかった場合でも、副作用の少ない経口薬のみによる治療が2014年9月から可能となり、ウイルス駆除率は8～9割とされています（Kumada et al. Hepatology 2014）。特にC型肝炎ウイルスの治療は、肝がんのリスクを確実に低下させると評価されています。必ず治療を受けるようにしましょう。B型肝炎ウイルスの場合、ウイルス駆除はかなり困難ですが、インターフェロンあるいは抗ウイルス薬を用いることによってウイルス量を減らすことができ、これに伴って肝がん発生リスクが減少する事が報告されています。C型肝炎およびB型肝炎のいずれの場合でも、肝臓の専門医とよく相談しながら治療を進めていくことが大切です。肝炎ウイルス感染の治療法の進歩はめざましく、さらに有効な新薬の開発が進められています。また、医療費助成の制度が設けられていますので、是非ご利用ください。詳細は、厚生労働省肝炎対策推進室（ http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou09/ ）、国立国際医療研究センター 肝炎情報センター（ http://www.kanen.ncgm.go.jp/ ）のホームページに記されています（2022年7月確認）。日本のB型・C型肝炎ウイルス感染者はそれぞれ150万人、200万人とも言われています。適切な対策により、効果が期待できるといえます。

ヒトパピローマウイルスと子宮頸がん

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

研究班では、日本人を対象としたヒトパピローマウイルスと子宮頸がんの７研究に基づき、ヒトパピローマウイルスが子宮頸がんのリスクを上げることは"確実"と評価しました。特にウイルスタイプの16型および18型で一貫した結果が見られています。

また、HPVワクチンは子宮頸がんのリスクを下げることが"確実"と評価しました。

【日本人のエビデンスと対応により期待される効果】

子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）は、性交渉により感染することが知られています。また、性交経験のある女性のほとんどが、一生に一度はHPVに感染することがわかっています。国内の調査では、細胞学的に異常のない女性の場合、15～19歳で35.9％、20～29歳で28.9％にHPVが検出されたと報告（Onuki et al. Cancer Sci 2009）されています。また、別の研究においても、女性のHPV感染率は10-30%、性経験のある女性なら約80%はハイリスクタイプのHPVに一度は感染すると報告されています（Keam et al. Drugs 2008）。そのため、特に性交渉の活発な年代ではごく普通に見られる感染といえます。感染しても多くの場合、HPVは自然に消滅する一方、繰り返し感染をおこします。また、長期持続的に感染した場合に、細胞に障害（前がん病変）を引き起こし、その後、子宮頸がんに進展する可能性があります。しかし、HPV感染や、初期の子宮頸がんに特徴的な症状はありません。そのため、定期的にがん検診を受ける、禁煙するなどの配慮が必要でしょう。子宮頸がんでは喫煙は発がん促進そのものではなく、HPVにより誘発された細胞の障害が退縮するのを妨げるように作用しているのではないかと考えられています（Matsumoto et al. Cancer Sci 2010）。子宮頸がん検診/子宮疾患の治療のために医療機関を受診した約2300名の女性を対象とした研究では、浸潤子宮頸がんの67%に、HPV16型、18型単独感染、あるいは、他の型も含めた混合感染がみられることが分かりました（Onuki et al. Cancer Sci 2009）。現在、このHPV16型と18型2種類に対するワクチン、さらに6型と11型（がんを引き起こすリスクは低いが、尖圭コンジローマのリスクとなる）も含む4種類に対するワクチンが国内で接種可能となり、公費助成の動きも広がってきています。日本産科婦人科学会、日本小児科学会、日本婦人科腫瘍学会は、ワクチンの推奨接種年齢を11～14歳とする共同声明を発表していますが、費用対効果の面からは45歳まで接種が勧められています（Konno et al. Int J Gynecol Cancer 2010）。 一方、2014年10月に出されたWHOの方針書では、ワクチンを国のプログラムとして行うことを推奨しており、適用年齢の範囲は9～13歳を第１の候補と定めています（WHO position paper, 2014）。

二価ワクチンのブリッジング試験として日本で行われた4年間の追跡調査の結果では、ベースラインでHPV16型と18型が陰性の女子において、CIN1以上の発生はHPVワクチン群で0例だったのに対し、コントロール群（A型肝炎予防ワクチン接種）では5例でした。（Konno et al, Hum Vaccin Immunother 2014）。同報告では日本人女性においてもHPVワクチンの効果が高いことに加えて、ウイルスの抗体価が一定期間持続することや深刻な副作用、新規疾患の発症、何らかの臨床症状について両群で差がないことを示しています。これらは海外の大規模な臨床試験の知見を支持するものでした。 

日本人を対象とした研究結果から、HPVワクチンが子宮頸がんのリスクを低下させることは確実と評価されています。2022年4月からはHPVワクチンの接種について、積極的な勧奨が再開されることとなりました。（ 予防接種情報 ｜厚生労働省 (mhlw.go.jp) ） 子宮頸がんはその他のがんと異なり若い世代に多く見られます。定期接種に該当する年齢（小学校6年から高校1年相当）の場合はワクチンを接種するとともに子宮頸がん検診を定期的に受診することが、子宮頸がんの予防と早期治療のために有効と考えられます。

ヘリコバクター・ピロリと胃がん

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

研究班では、日本人を対象としたヘリコバクター・ピロリ菌と胃がんの19研究に基づき、ヘリコバクター・ピロリ菌が胃がんのリスクを上げることは"確実"と評価しました。

また、ヘリコバクター・ピロリ菌の除菌により、リスクを下げることは"確実"と評価しました（Lin et al. Jpn J Clin Oncol 2021）。

【日本人のエビデンスと対応により期待される効果】

日本人の中高年のヘリコバクター・ピロリ菌感染率は非常に高く、胃がんである人にも胃がんでない人にもピロリ菌の感染者が多くいることが報告されています。感染時期は5歳くらいまでとされ、糞便等を介して感染すると考えられています。日本では、戦後、衛生環境が劇的に改善され、出生の時期によって感染率が大きく異なっています。日本人健常者の研究を統合したメタ解析では、1940年代頃までの出生世代で70〜80%くらいと感染率が高く、1950 年代以降の出生世代については、出生年が遅くなるほど、感染率が低下し、2000年以降の出生世代では10 %未満になっています（Wang C et al. Sci Rep 2017）。ヘリコバクター・ピロリ菌と胃がんの発生リスクとの関係を調べた、日本人中高年期（40～69歳）4万人を15年追跡したコホート研究では、ヘリコバクター・ピロリ菌陰性者と比べて、現在の陽性者、過去も含めた陽性者のリスクはそれぞれ、5倍、10倍であることが報告されています（Sasazuki et al. Cancer Epidemiol Biomarkers Prev 2006）。しかしながら、日本人中高年の感染率は非常に高く、胃がんになった人の6-10割近くが感染者であったのに対し、胃がんでない人でも4-9割の人が感染者であることが報告されています。感染の有無にかかわらず、禁煙する、塩や高塩分食品のとりすぎに注意する、野菜・果物が不足しないようにするなどの生活習慣への配慮も必要でしょう。また、感染している場合は除菌治療があります。除菌治療では9割以上の人が除菌に成功するとされています。19のコホート研究や無作為化比較試験をメタ解析した結果では、ピロリ菌の除菌治療を行うことで、胃がんのリスクが有意に低下することがみられました。このように、除菌治療による胃がん予防効果を示唆する研究結果が蓄積されてきていますが、除菌しても将来的に胃がんが発生するケースもありますので定期的な検査の継続が必要です。また、人により起こりうる皮膚症状や他の疾病への影響など、不利益の側面に関する情報は不足しています。除菌治療を選択する場合は、利益と不利益を考えたうえで主治医と相談し決めましょう。

2014年にIARC/WHOによる専門委員会は各国の医療優先度、経済効果などの事情に応じた、ピロリ菌検査や治療などを含むピロリ菌対策を模索するよう勧告しています。そしてその対策は、実施可能性、効果、副作用について考慮された科学的に妥当な方法でもって実施されるべきであると指摘しています。

感染対策の効果

これら３つの要因、すなわち肝炎ウイルス、ヒトパピローマウイルス、ヘリコバクター・ピロリ菌に、Epstein-barr virus、Human Adult T Cell Leukemia Virus　(HTLV)-I virusを加えた場合、感染のがん全体に起因する割合は男性で罹患の18.1%、死亡の18.5%、女性の罹患の14.7%、死亡の16.5%となりました（Inoue et al. Glob Health Med. 2022）。男性では喫煙に次いで、また、女性では最もがんの原因としての寄与が高い要因であることが分かりました。

  上に戻る

※その他の項目

今回は日本人のためのがん予防法には盛り込みませんでしたが、その他にも注目を集めつつある要因があります。

・コーヒーと肝がん、子宮内膜がん

【日本人を対象とした研究の系統的レビューによる因果関係評価】

本研究班では、１日あたりコーヒー摂取が１杯増す毎に肝がんリスクが0.72倍となり、コーヒー高摂取によって肝がんリスクが低下することは"ほぼ確実"であると評価しました。一方、緑茶と肝がんリスクとの間に有意な関連はみられなかったことから、証拠は不十分であるという結論になりました（Tanaka et al. Jpn J Clin Oncol. 2019）。 

【日本人のエビデンスと生活習慣改善により期待される効果】

日本の8つのコホート研究の結果を統合したプール解析では、男女共に1日あたり5杯未満の摂取によって死亡全体のリスクが低下していましたが、5杯以上になると関連が弱くなっていました(Abe et al. Prev Med 2019)。がん以外の死因においても同様の関連がみられており、１日あたり5杯未満の摂取であれば日本人の主要な死因による死亡リスクの低下につながるかもしれません。また、男女共に1日5杯以上の緑茶摂取によって死亡全体のリスクが有意に低下する傾向がみられました。同様に、心疾患、脳血管疾患でも死亡リスクが低下しました。女性のみでは、1日あたり1～4杯の緑茶摂取でがんによる死亡リスクが低下し、1日あたり3杯以上では呼吸器疾患死亡リスクが低下しました(Abe et al. Eur J Epidemiol 2019)。緑茶の高摂取によって、特に心疾患や脳血管疾患死亡のリスク低下につながるかもしれません。

・授乳と乳がん

母乳を長期間与えることで、母親の乳がんリスクが低くなることを指摘する研究が数多くあります。本研究班でも授乳が乳がん予防に関連することは"可能性あり"と判定しました(Nagata et al. Jpn J Clin Oncol 2012)。国際的にも授乳の乳がん予防効果は"確実"とされています。初経年齢が早いことや初産年齢が遅いことなどは乳がんのリスクを上げる確実な要因として知られていますが、今さら変えることは出来ません。子供を産んだ後はなるべく母乳で育てることは子供のためだけでなく、母親本人の乳がんリスクを低くすることも期待出来ます。

上に戻る

 
がん予防法利用のための予備知識

・食品や栄養素の摂取量と発がんリスクとの関係は、必ずしも単純には考えられない

良いものは多くとるほど効果が上がるという直線的な関連になるとは限りません。この点は、特に栄養補助剤（サプリメント）の服用に際して注意が必要です。

・欧米の研究だけに基づく情報の場合には、日本人ではリスクやその意味合いが変わる可能性がある。

例えば、日本人ではかかりやすいがんの種類が違ったり、肥満の割合が少なかったりという特徴があります。その違いを踏まえたうえで、日本人ではどうなのかを解釈する必要があります。

・特定のがんを予防するための生活習慣が、必ずしも健康的とはいえない。

例えば、肥満に関連するがんや糖尿病を予防するにはやせればやせるほど効果的ですが、やせ過ぎてその他の部位のがんや感染症のリスクが高くならないよう、総合的な健康に配慮し、バランスをとる必要があります。

・ある人にとって最適な予防法は、常に同じというわけではない。

がん予防のための予防戦略は、ひとりひとりの体質、生活習慣やライフステージなど、さまざまな条件との兼ね合いの中で、あらためてその位置づけを問い直さなくてはなりません。

日本人のためのがん予防法に掲げた６項目は日本人を対象とした研究にもとづいた、科学的根拠の明らかなものですが、数値目標としてあげた値はがんのみならず広く生活習慣全体をも考慮し、逆効果の可能性や、既存の指針などの情報も加味して総合的な判断のもとに設定したものです。がんは多数の要因が複雑に折り重なって長い時間をかけて発生してくるものであり、１つの要因のある値を境に急にがんのリスクが上がったり下がったりすることはむしろまれでしょう。したがって、この目標値より少しでもはずれたら意味がないというものでもありません。がん予防法を具体的に実践に移すための手がかりとして、ひとつの目安とお考えください。

上に戻る

日本における科学的根拠（エビデンス）の蓄積

現段階では、研究の進んだ欧米のデータからの情報が先行していますが、日本でも現在、がん予防のために有用であろう科学的根拠が蓄積されつつあります。

がんをはじめとする生活習慣病予防のための、多目的コホート研究 (JPHC Study) 、文部科学省科学研究費によるJACC Study 、宮城県コホート研究 、大崎国保コホート研究、高山コホート研究、三府県コホート研究（宮城、愛知、大阪）、広島・長崎原爆被爆者コホート研究という、いずれも大規模で長期的な研究が実施され、結果が集積されつつあります。またこれらを統合した解析を行って新たなエビデンスをつくっています。

 上に戻る