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現在までの成果

野菜・果物摂取と糖尿病との関連について

-「多目的コホート研究(JPHC研究)」からの成果-

私たちは、いろいろな生活習慣と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関係を明らかにし、日本人の生活習慣病予防に役立てるための研究を行っています。平成2年(1990年)と平成5年(1993年)に、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、東京都葛飾区、茨城県水戸、新潟県長岡、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古、大阪府吹田の11保健所(呼称は2012年現在)管内にお住まいだった40~69歳の方々のうち、ベースラインおよび研究開始から5年後に行った調査時に糖尿病やがん、循環器疾患になっていなかった男女約5万名を、5年間追跡した調査結果にもとづいて、野菜と果物の摂取と糖尿病発症との関連を調べた結果を、専門誌で論文発表しましたので紹介します(British Journal of Nutrition 2013年 109巻 709-17ページ)。

野菜や果物に豊富に含まれるビタミンCやカロテノイドなどの抗酸化物質やマグネシウムの摂取により糖尿病のリスクが低くなることが欧米の研究で報告されています。しかし、日本を含むアジアで行なった研究は少なく、欧米の研究では野菜および果物の摂取の糖尿病リスクに対する一致した結果は得られていません。そこで、野菜と果物の摂取と糖尿病発症との関連について検討しました。

 

全体としては、糖尿病発症との関連なし

研究開始から5年後に行なったアンケート調査の結果を用いて、野菜と果物の摂取量により4つのグループに分類し、その後5年間の糖尿病発症(男性530人、女性366人)との関連を調べました。糖尿病の発症は、研究開始10年後に行った自記式調査で、上記追跡期間内に糖尿病と診断されたことがある場合としました。
糖尿病発症のリスクを、果物と野菜それぞれの摂取量によって分けた4グループ間で比較しました。分析にあたって、肥満度など糖尿病発症に関連する要因の影響をできるだけ取り除きました。その結果、男女ともに野菜・果物の摂取と糖尿病リスクには明確な関連はみられませんでした。男性では野菜摂取が最も多いグループで糖尿病リスクが20%ほど低くなっているようでしたが、統計学的に有意ではありませんでした(図1)。

 

 図1 野菜・果物の摂取と糖尿病発症リスクとの関連


次に、野菜の種類(緑黄色野菜、緑の葉野菜、アブラナ科野菜)により分けて分析したところ、いずれにおいても糖尿病発症との統計学的に意味のある関連はみられませんでした(図2)。緑の葉野菜(男女)およびアブラナ科の野菜(男性)の摂取が多いグループで糖尿病発症のリスクが低くなっているようでしたが、統計学的に有意ではありませんでした。

 

 図2 野菜の種類別摂取量と糖尿病発症リスクとの関連


今回の研究では、全体としては野菜・果物の摂取と糖尿病発症との関連はみられませんでした。このことは最近報告されたメタ解析(多くの研究を統合した解析)の結果とも一致しており、野菜・果物全体としては糖尿病リスクとの関連はないことが示唆されます。しかしながら、本研究では、野菜(男性)、特に緑の葉野菜(男女)およびアブラナ科野菜(男性)の高摂取グループでは糖尿病リスクが若干、低下していました。ほうれん草や小松菜などの緑の葉野菜にはインスリン感受性を高めるビタミンCやカロテノイドなどの抗酸化ビタミンが多く含まれており、疫学研究でもこれらの抗酸化ビタミンを多く摂取する人の糖尿病リスクは低いとの報告もあります。また、キャベツや大根などのアブラナ科の野菜に豊富なイソチオシアネートには抗酸化作用があることが確認されています。なお、男性の過体重(BMI25kg/m2以上)もしくは喫煙習慣のある人では、野菜、特にアブラナ科の野菜を多く摂取しているグループで糖尿病リスクの若干の低下が示唆されました。今後の疫学研究には、野菜や果物の種類ごとに糖尿病リスクとの関連を明らかにすることが期待されます。

今回の研究では、全対象者に実施された食物摂取頻度アンケート調査から、各グループの野菜・果物摂取量(中央値)を算出すると、最も少ないグループは、男性では野菜75g、果物36g、女性では野菜100g、果物74g、最も多いグループは、男性では野菜355g、果物362g、女性では野菜407g、果物487gでした。これらの値は、対象者の一部に実施されたより直接的な食事記録調査から算出された値と対比すると、野菜に関しては男性では21~23%、女性では6~10%少なく見積り、果物に関しては男性では27~69%、女性では38~69%多く見積もっています。
多目的コホート研究などで用いられる食物摂取頻度アンケート調査は、摂取量による相対的なグループ分けには適していますが、それだけで実際の摂取量を正確に推定するのは難しく、また年齢や時代・居住地域などが限定された対象集団の値を一般化することは適当とは言えませんので、ここに示した摂取量はあくまで参考値にすぎません。

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