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現在までの成果

喫煙、禁煙年数と歯の喪失との関連について

-「多目的コホート研究(JPHC研究)」からの成果-

私たちは、いろいろな生活習慣と、がん・脳卒中・虚血性心疾患・糖尿病、歯の疾患などとの関係を明らかにし、日本人の生活習慣病予防に役立てるための研究を行っています。多目的コホート対象地域のうち秋田県横手保健所管内にお住まいであった、平成元年(1989年)に40-59歳で、生活習慣についてのアンケート調査にお応えいただいた男女約1万2000人に対し、平成17年(2005年)に歯科健診を受けていただくよう、書面でお願いしました(歯科研究)。

平成18年(2006年)1月までに男性706人、女性812人、合計1518人が受診し、第三大臼歯(いわゆる親知らず)を除いて全部で28本の永久歯のうち何本残っているか、歯科医院において検査が行われました。その結果にもとづいて、喫煙、禁煙年数と歯の喪失との関連を調べました。その結果を、専門誌で論文発表しましたので紹介します。
(Oral Diseases 2009年15巻69-75ページ)

喫煙状況に関する調査は、1990年(平成2年)、1995年、2000年と2005年に行われました。それらの回答から、男性を現在喫煙グループ(135人)、過去喫煙グループ(251人)、非喫煙グループ(161人)に分け、喫煙経験のある方についてはそれ以前の調査から喫煙年数と1日当たりの本数、過去喫煙者についてはさらに禁煙してからの年数を算出しました。

厚生労働省や日本歯科医師会により推進されている8020運動では、80歳で20本以上の歯を残すことを目標にしています。そこで、男性の喫煙状況と、28本の永久歯のうち9本以上を失う(歯が20本より少なくなってしまう)リスクとの関連を調べてみました。歯科健診の結果、残っている永久歯が少ないグループ(0本から19本)が197人、20本から28本の多いグループが350人でした。また、年齢が高くなるほど、残っている歯が少ないグループになるリスクが高くなりました。

喫煙者と非喫煙者で、喫煙本数と年数が9本以上歯を失うリスクと関連

現在または過去喫煙者で1日21本以上吸うグループの9本以上歯を失うリスクは、非喫煙者グループの約2倍でした。また喫煙年数が最長のグループのリスクは、現在喫煙者(46年以上)では非喫煙者グループの約2倍、過去喫煙者(31年以上)では約3倍でした。

喫煙本数と9本以上歯を失うリスク

喫煙年数と9本以上歯を失うリスク


 
 
現在喫煙者でも過去喫煙者でも、9本以上の歯を失うリスクを喫煙本数別、または年数別に比べると、いずれも喫煙本数が多くなるほど、また喫煙年数が長くなるほど、リスクが高くなるという傾向が確認されました。

禁煙してからの年数と9本以上歯を失うリスクとの関連

次に、過去喫煙者について、禁煙してからの年数別にグループ分けして、9本以上歯を失うリスクを比べました。

禁煙してから21年以上たっていると、非喫煙グループとリスクが変わりませんでした。禁煙してからの年数が短くなるにつれてリスクが高くなる傾向があり、11年から20年では2.7倍、10年以内の最も短いグループでは3倍でした。

禁煙年数と9本以上歯を失うリスク


 
この研究について

今回の研究では、たばこを吸っている人は吸わない人に比べて自分の歯を失うリスクが高いことがわかりました。そのリスクは、喫煙本数が多いほど、また喫煙年数が長いほど高いことがわかりました。これまでの国内外の研究でも、同様の結果が確認されています。

過去喫煙者については、これまで日本の研究では歯を失うリスクがほとんど示されていませんが、今回の研究で、禁煙後20年以内の場合に、9本以上歯を失うリスクが明らかに高くなることが示されました。ただし、禁煙年数が21年以上のグループでは、たばこを吸わない人と同様でした。

禁煙後の年数と歯の本数についての研究はあまり行われていませんが、欧米から、13年の禁煙年数で歯を失うリスクがたばこを吸わない人と同じになるという報告があります。歯の本数に対する喫煙の影響がなくなるには、禁煙後相当の年月が必要なのかもしれません。

たばこに含まれるニコチンなどの毒素は歯周組織を破壊し、間接的にも免疫力を弱め、歯周ポケットに菌の繁殖しやすい環境を作るなど、歯周病が進行して歯が抜けてしまうリスクを高めます。また、喫煙と歯の根面にできるむし歯のリスクの関連を示す結果もあります。禁煙により、そうした喫煙によるダメージが減り、年数がたつごとに歯を失うリスクが低くなるということが考えられます。女性は今回の研究では喫煙者の割合が低く、分析することができませんでしたが、男性と同様のメカニズムと考えられます。

たばこ関連の疾病のうち、歯や歯肉の症状は直接本人の目で確認できます。歯科医や歯科衛生士は、喫煙の害を伝え、禁煙への動機付けを促すことができます。医科の専門家と協力して歯科の専門家が積極的に禁煙政策に関わり、早い段階で禁煙を成功させることができれば、歯に限らず他の病気による負担を低減することができるでしょう。

 

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