-「多目的コホート研究（JPHC研究）」からの成果-

私たちは、いろいろな生活習慣と、がん・脳卒中・虚血性心疾患・糖尿病などの病気との関係を明らかにし、日本人の生活習慣病予防に役立てるための研究を行っています。岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、東京都葛飾区、茨城県水戸、新潟県長岡、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古、大阪府吹田の11保健所（呼称は2008年現在）管内にお住まいだった方々のうち、平成7年（1995年）と平成10年（1998年）にアンケート調査に回答していただいた45-74歳の男女約8万3千人を、平成17年（2005年）まで追跡した調査結果にもとづいて、身体活動量と死亡率との関連を調べました。その結果を、専門誌で論文発表しましたので紹介します。
（Ann Epidemiol. 2008年18巻522-530ページ）

今回の研究では、各人のふだんの身体活動量とその後の全死亡及び主要死因別（がん、心疾患、脳血管疾患）にみた死亡との関連を調べました。

身体活動量は、仕事や余暇の運動を含めた１日の平均的身体活動時間を、筋肉労働や激しいスポーツをしている時間、座っている時間、歩いたり立ったりしている時間、睡眠時間に分けて調査しました。これらの各身体活動を運動強度指数MET（Metabolic equivalent）値に活動時間をかけた「METs・時間」スコアに換算して合計することにより対象者１人１人の平均的な身体活動量を求め、4群にグループ分けしました。

男性39183人、女性43851人、合計83034人が本研究の対象になりました。約9年の追跡期間中に、男性3098人、女性1466人、合計4564人が死亡しました。

身体活動量の多い人で死亡の危険性が低くなる

男女とも、身体活動量が多い群ほど、死亡リスクが低下しました。身体活動量の最小群と比較した場合、最大群の死亡リスクは、男性で0.73倍、女性で0.61倍と有意に低下していました。年齢や余暇の運動の頻度で分けても、同じような結果でした。しかし、肥満度BMIにより分けてみると、27より大きい群では身体活動による死亡リスク低下の度合いが小さくなっていました。

死因別に見ると、男性では、がん死亡リスクは身体活動量最大群で0.80倍、心疾患死亡リスクは最大群で0.72倍と顕著な低下が見られましたが、脳血管疾患については、死亡リスクの低下は見られませんでした。女性では、身体活動量最大群でのがん死亡リスクは0.69倍と低下し、心疾患と脳血管については、統計的有意性がないものの、死亡リスクの低下傾向が見られました。

ところで、身体活動量が低いグループには、もともと体調が悪いために運動ができなかった人が含まれるかもしれません。その影響を避けるために研究開始から3年以内の死亡者を除いて分析しましたが、男性で死亡リスク低下の度合いが若干弱まるものの有意な低下に変わりなく、女性では結果は変わりませんでした。

 身体活動量を増やすことが死亡の予防につながる理由

対象者の年齢から、ほとんどの方の死亡は平均寿命前の早死にと考えられますので、早死にの予防という観点から本回の研究を実施しました。その結果、男女とも、仕事、余暇に限らず、全体的に身体活動量が多いことにより、死亡リスクが低下する傾向がみられました。このように身体活動量の増加により早死が予防できる理由は、完全に解明されているわけではありません。また、死因によっても理由は様々であると考えられます。がんや循環器疾患との関連では、インスリン抵抗性、脂質、血圧、血液線溶系、恒常性機能の改善や、老化、炎症に関連する酸化ストレスの軽減などが、メカニズムとして推察されています。さらに、身体活動が、健康な生活を営んでいく上で、心理的によい影響を及ぼしているとも考えられていますが、このメカニズムは未だよくわかっていません。

早死に予防には、日頃からよく動くことが大切

今回の結果から、身体活動の種類によらず、全体的によく動いている人で、死亡リスクが低くなることがわかりました。男性と女性、仕事をしている人としていない人、家事のある人とない人などによって日頃の身体活動の種類は異なることが多いのですが、自身の生活の中で可能な方法によりよく動く時間を増やしていくことが、早死にの予防につながると考えられます。

この研究の注意点

今回の研究では、アンケート調査を用いて、1日の平均的身体活動量を推定しています。身体活動量の推定値は、グループ分けのために用いているもので、あらかじめ実施した調査で実施した身体活動記録や測定値などと比較すると、低めの値となります。自分の運動量が、どの群にあるのかの参考にはなりますが、計算値をそのまま身体活動量値として用いることはできません。また、年齢、居住地、職業、糖尿病の有無、喫煙・飲酒状況、肥満指数、余暇の運動回数など、死亡リスクに関わり得る別の要因について、身体活動量グループによる差が結果に影響しないよう配慮して分析を行いました。しかしながら、その他の要因など何らかの影響が残っている可能性は否定できません。