―多目的コホート研究（JPHC研究）からの成果報告―

私たちは、いろいろな生活習慣と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関係を明らかにし、日本人の生活習慣病予防と健康寿命の延伸に役立てるための研究を行っています。平成12年（2000年）と平成15年（2003年）に、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、茨城県水戸、高知県中央東の5保健所（呼称は2019年現在）管内にお住まいだった方々のうち、調査開始時のアンケートに回答した50～79歳の約4万3千人の男女を平成28年（2016年）まで追跡した調査結果にもとづいて、身体活動と要介護認定情報から把握した認知症（以下：認知症）との関連を調べた結果を専門誌で論文発表しましたのでご紹介します（JAMA Network Open, 2022年3月公開）。

認知症は、高齢期の自立生活を妨げる主な原因の一つです。現在、世界中で約5,000万人もの人々が認知症を持つとされており、世界保健機関（WHO）は、認知症を予防するための取り組みを公衆衛生上の優先事項と位置付けています。過去の疫学研究から、身体活動量が少ないことは認知症のリスク要因であることが報告されてきましたが、近年の研究では、認知症と診断される前の段階での活動性の低下が、見かけ上のリスクとしてみられている（身体活動低下が原因で認知症となるのではなく、身体活動の低下は認知症の結果であるという、因果の逆転が見られている）可能性が示唆されています。また、身体活動のなかでも、強度別に見た時の身体活動量と認知症との関連はよくわかっていません。そこで、私たちは、多目的コホート研究において、身体活動とその後の認知症リスクとの関連について検討しました。

身体活動量は、調査開始時のアンケートで把握した身体活動の項目をもとに、それぞれの項目の強度（メッツ）をあてはめ、各身体活動の実施頻度（例：週に１～２回など）と１回あたりの時間（例：30分未満など）から、1日当たりの総身体活動量を計算しました。さらに身体活動を強度別にわけ、中強度身体活動（MVPA）を3メッツ以上の身体活動と定義し、総MVPA、余暇MVPAを計算しました。分析にあたって、年齢、地域、Body Mass Index、喫煙、飲酒、糖尿病歴、高血圧薬の服用、職業を統計学的に調整し、これらの影響をできるだけ取り除きました。

総身体活動量と認知症リスクとの関連には因果の逆転が影響する可能性が示されたが、男性では余暇MVPAが多いことは認知症リスクの低下と関連していた

2006年から2016年までの要介護認定情報から、5,010人が認知症と診断されていることを確認しました。解析の結果、総身体活動量、総MVPA、余暇MVPAが多いことは、認知症のリスク低下と関連がみられました（図1）。しかしながら、認知症と診断される前の段階の身体活動の低下による因果の逆転の可能性を検討するために、追跡を開始してから初期に診断された認知症を、1年ずつ期間を延ばして除外した結果、除外した期間が、男性では7年以上、女性では8年以上になると、総身体活動量と総MVPAについては、関連性がみられなくなりました（図2a,b）。一方で、余暇MVPAに関しては、初期に診断された認知症を除外しても、男性では統計学的に有意な関連が残りました（図2c）。

図１．総身体活動量、総MVPA、余暇MVPAと認知症リスク

図2．認知症診断までの年数に応じてケース（認知症と診断された者）を除外した場合の、総身体活動量、総MVPA、余暇MVPAと認知症リスク

※年数；認知症の追跡を開始した年（2006年）から認知症と診断されるまでの年数
※HR；身体活動量が最も少ないグループと比較したときの最も多いグループのハザード比（Hazard Ratio: HR）

今回の研究から見えてきたこと

今回の研究結果における、総身体活動量および総MVPAと認知症との間にみられた、活動量が高いとリスクが下がるが、追跡初期に診断された認知症を除外するとその関連がみられなくなったことは、英国からの先行研究でも報告されているように、認知症と診断される前の活動性低下に影響を受けている可能性が考えられました。これは認知症の初期段階である軽度認知障害でも観察される、認知症に至る前段階の神経心理学的特徴のひとつとしての行動抑制による可能性が考えられます。一方で、余暇のMVPAは追跡初期に診断されたケース（認知症）を除外しても、認知症のリスク低下との関連が見られました。この理由は、今回MVPAと定義したのはアンケートで尋ねているゴルフやテニスなどが含まれており、知的活動を伴う中高強度の余暇の身体活動や、身体活動を通した社会的なつながりが、認知症の予防に効果的だった可能性も考えられます。女性では、余暇MVPAでも関連が見られませんでしたが、女性は、余暇以外でも、家事などの認知機能を使って行う身体活動が多く、また、女性は社会的なつながりを有している場合が多いことから、男性よりも効果がみられにくかったのかもしれません。

今回の研究で定義した認知症は、アルツハイマー型認知症や血管性認知症などに分類することができなかったこと等が限界点としてあげられ、今後のさらなる研究が必要です。